■　水に関連する地名（池、沼、川）

　■　造成（盛土）する前の状態  

　地盤が軟弱な場合は、建築後建物が傾かないよう建物基礎の十分な検討が必要です。

　■　周囲との高さ（水はけ）をチェックする必要があります。

　購入候補土地は、降雨時に一度見ておくことをお勧めいたします。

　■　上下水道の有無、浄化槽設置可能？

　■　道路（都市計画区域内）

　4,0ｍ以上の幅員に2,0ｍ以上接しなければ住宅は建築できません、ただし、4,0ｍ未満の幅員道路の場合は4,0ｍになるように敷地の一部が道路となりますので、購入時の土地面積が少なくなります。

　■　道路の種別  

　道路のように見えても、道路でない場合があります。市道等なのか、県道等なのか、私道なのか、認定道路なのか、他人の土地なのか調査が必要です。

　■　都市計画法  

　都市計画区域内と都市計画区域外とがあります。

　都市計画区域内の調整区域は、乱開発を防ぐため条件付で建築できる場合と開発許可をとって適切に開発された区域のみ建設できます。

　■　都市計画区域（都市計画法）

　定められた地域より建築できるに建築物（用途）が定められています。  

　例えば、第一種低層住居専用地域、商業地域、工業地域

　■　建築基準法  

　建蔽率（けんぺいりつ）

　　敷地の空地率（4/10,　5/10、6/10、　8/10）

　容積率（ようせきりつ）

　　敷地に対する床面積率（8/10、20/10、40/10）

　道路幅員

　　道路幅員により上記の容積率が低くなることがあります。

　道路斜線、隣地斜線

　　建物の形態が制約されます。

　■　他関連法律  

　消防法、造成法、埋蔵文化財等