Maritime Labour Research Institute

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(財) 労働科学研究所

海上労研は、昭和41年にここから独立した。労研は生みの親といえます。


国土交通省

船員政策や労働環境にもっとも深くかかわる省です。海上保安庁や海難審判庁も
船員の労働に係わっています。

日本労働研究機構

労働に関する図書やデータベースが完備されています。


フォーラム船員史

元海上労研主任研究員篠原氏のホームページです。