海外旅行保険
には加入してゆきたいものです。なぜなら、
アメリカ合衆国の中でも、ハワイ、ロサンゼルス、ニューヨークあたりでは、日本では考えられないぐらい医療費が高額だと
言われております。ロサンゼルスから350キロほど内陸のラスベガスで、立て続けに2件のクモ膜下出血で、入院したケース
がありましたが、31歳男性・36日間の入院で1,500万円、55歳女性・40日間の入院で約3,000万円かかりました。
お二人とも退院後は元気になられ医師の付き添いなしで無事帰国できました。アメリカは医療先進国ゆえに、安心して治療に
専念できるので、「フライト中の危険を覚悟で日本へ早く返そう」というケースは比較的少ないようですが、その反面、長期入院
になった場合は前述のように高額な費用が発生します。同じような病気であっても、手術内容や治療内容、ICUにいた期間の
長さや病室のランク、さらには担当した医師のレベルによって費用に差があります。高額医療費は入院に限らず、風邪や腹痛
で緊急外来に行き、いくつかの検査を受けただけで、1回の診察費用が10万円を越えた・・・などということが珍しくありません。
一口に「アジア」といっても、千差万別です。アジアの中にもシンガポールや香港などの欧米系の医療施設が整い経験豊富な
医師がいる病院では、アメリカの比ではありませんが医療費はやや高めだといわれています。両都市は周辺諸国からの緊急
移送先として機能していることからも、病院を選べばひとまず安心して治療を受けられる国・都市といえるでしょう。その他の
アジアの国々においては、一般的に医療費も低めですが、外国人患者のみを診るようなクリニックでは風邪や腹痛でも1回の
診察で2万円〜3万円程度かかっています。ベトナムの交通事故のケースでは、現地で応急処置・3日間の入院で約17万円
その後シンガポールへチャータージェット機による移送を行い、その移送費用250万円、さらにシンガポールでの18日間の
入院治療費が約180万円かかりました。また、最近旅行先として人気の高まっている韓国では、55歳男性・クモ膜下出血に
よる24日間の入院のケースで、現地治療費用は約260万円で済みましたが、「医療上の理由から、できるだけ早く日本に帰え
そう」との判断から定期航空便・ストレッチャー(担架)・医師付き添いによる患者移送を行い、この費用が150万円ほどかかり
ました。アジアの場合は、治療費用そのものよりも、緊急移送費用や日本への転院のための移送費用がかかることが比較的
多いのを考慮し、保険金額を設定することが望ましいと言えます。
事故地の病院では治療が困難であり、医療設備の整った第三国の病院へ緊急に患者を運ぶことがあります。ベトナムの交通
事故患者(脳障害疑い・肋骨骨折)をチャータージェット機&医師・看護婦の付き添いでシンガポールで移送したケースでは、
チャーター機+付き添う代込みで約250万円。モルジブでダイビング中に肺に水が入ったケースは、シンガポールまでチャーター
機移送し、その費用約700万円。モンゴルから日本へチャーター機移送した脳梗塞ケースでは、約1,600万円かかったといいます。
飛行距離(迎えに行き、送り届け、戻る)、飛行ルートに応じた途中経由(給油)する空港の数(空港使用料)や、患者の容態に合わせ
て搭載する医療用具・酸素ボンベや、その器具類を搭載するのに足る飛行機の大きさ・種類などが費用に影響してきます。
為替レートも大きく影響してきます。よって、一概に「同じような距離だから・・・、同じルートだから・・・、同じ料金でしょう?」というわけ
にはいきません。
現地病院でフライトに耐えうる程度に容態が落ち着き、帰国して入院加療したほうが良いと判断された場合、定期航空便を利用し
医師や看護婦の付き添いのもと帰国することになります。医師付き添い・車椅子・ビジネスクラスで帰国した場合、患者航空券代
+医師航空券代+医師付き添い費用+国内外での空港・病院間の車代で約150万円〜200万円。ストレッチャーでの帰国の
場合はエコノミー席を約9席使用し、医療器具も持ち込むケースも多いので、約250万円〜350万円といったところでしょうか。
航空会社や飛行距離、ビジネスクラスかファーストクラスかストレッチャーか、付き添いの医師・看護婦をどこから手配するかによっ
て費用が異なってきます。
不幸にも海外で亡くなり現地で火葬しお骨で帰国される場合など、ご遺体をそのまま日本へ運ぶ場合の2種類あります。
お骨の場合は遺族の手によって運ばれるため移送費用は発生しませんが、遺体移送の場合は航空貨物として運ぶ費用が発生
します。丈夫で保冷の効く棺、現地でおよび日本での検疫規定等に沿った防腐処理・その他処置費用、航空貨物運賃、陸上輸送
費用など、100万円〜200万円程度の費用が発生します。事故地がどこか、また、遺体の損傷程度などによってはさらに費用が
かかる場合もあります。
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