社団法人建築設備綜合協会

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協会の歩み

協会の沿革		会長	建築設備技術と社会の動向
建築設備研究会設立	1933年（昭和　8年）	吉田享二	対流式放熱器国産化〈国際連盟脱退丹那トンネル開通〉
月刊誌｢建設設備｣創刊	1934年（昭和　9年）		最初の全館空調ホテル
			最初のビル特高受電〈2･2･6事件国会議事堂完成〉
社団法人建築設備研究会として認可	1938年（昭和13年）		最初のパッケージ空調機生産（米国）
	1941年（昭和16年）		最初の地域冷暖房（米国）〈太平洋戦争〉
建築設備綜合協会に名称変更	1943年（昭和18年）		ウィンドー型ルームクーラー生産（米国）
月刊誌｢建築設備｣戦後第1号を発刊	1945年（昭和20年）		HEPAフィルター原型開発（米国）〈終戦〉
	1950年（昭和25年）		トランジスター発明（ベル研）〈朝鮮戦争〉
	1951年（昭和26年）	松本与作	ターボ冷凍機国産化〈サンフランシスコ講和会議〉
			自動制御機器、吸収式冷凍機国産化〈佐久間ダム完成〉
			FRP･ステンレス槽類普及〈東京タワー竣工〉
			中水道施設実用〈岩戸景気〉
月刊誌｢建築設備｣100号を発刊	1960年（昭和35年)		Fケーブ､キュービクル高圧受電設備普及〈四日市喘息多発〉
			ユニットバス普及〈東京オリンピック〉
月刊誌｢建築設備｣200号を発刊	1965年（昭和40年）
			VAV普及､予測･最適化制御普及〈霞ヶ関ビル竣工〉
			光ファイバー通信出現〈アポロ11号月面着陸〉
第1回建築設備綜合ゼミナール開催	1970年（昭和45年）
月刊誌｢建築設備｣300号を発刊	1975年（昭和50年)
ゼミナール､見学会が恒常化	1976年（昭和51年）	勝田千利	ガスヒートポンプ実用化〈第一次オイルショック〉
			氷蓄熱ビルマルチ普及
			耐震設計技術普及〈第二次オイルショック省エネルギー法施行〉
ゼミナール建築設備のライフサイクルコスト連続15回	1982年（昭和57年）	原田誠之 (代行)
	1983年（昭和58年）	武藤重朗
月刊誌｢BE建築設備｣400号を発刊	1984年（昭和59年）	松本与作（再任）	インテリジェントビル普及
	1986年（昭和61年）	早川一也	大規模雨水利用実用化
			〈消費税制度発足〉
	1989年（平成元年）		氷蓄熱マルチ普及〈ベルリンの壁崩壊〉
月刊誌｢BE建築設備｣500号を発刊	1992年（平成　4年）		自然環境利用環境システム実用化〈地球サミット〉
ゼミナール建築設備のリニューアル･シリーズ			リサイクルの研究･開発　進展
			インターネット利用普及〈阪神淡路大震災〉
｢地球環境｣を重点テーマに設定｢メーカー製品説明会｣､｢BEサロン｣発足	1996年（平成　8年）		〈経済不況増大〉〈内需不振〉
事務所を建築会館へ移転	1997年（平成　9年）		〈地球環境京都会議〉
協会創立60周年	1998年（平成10年）	石福昭
「環境・設備デザイン賞」創設	2002年（平成14年）		躯体蓄熱空調ヒートアイランド対策技術
日中建築設備技術交流協議会設置、上海で「建築省エネ技術・管理検討会」（共催・上海PM協会､JETRO）、第1回BEシンポジウム開催	2005年（平成17年）		〈新潟県中越地震〉自然冷媒ヒートポンプ〈京都議定書発効〉
上海で「日中建築物省エネフォーラム」開催（共催・上海建築科学研究院､上海緑色建築促進協会）	2006年（平成18年）		家庭用燃料電池コジェネ CASBEE
上海建築科学研究院の視察団が訪日（見学会、交流会開催）	2007年（平成19年）
協会創立70周年	2008年（平成20年）	川瀬貴晴	〈北海道洞爺湖サミット〉
「建築設備綜合協会創立70周年企画特集―古きものから物を知る―」発行（BE建築設備5月号）
月刊誌｢BE建築設備｣700号を発刊	2009年（平成21年）		（鳩山イニシアチブ）
	2010年（平成22年）	佐藤信孝	スマート・グリッド（東京都CO2総量削減義務化）（改正省エネ法施行） ZEB化に向けた環境技術
一般社団法人建築設備綜合協会として移行認可	2012年（平成24年）