－日記帳(Ｎ０．1009）2004年09月08日－	－日記帳(Ｎ０．1010）2004年09月09日－
Ｗ杯アジア予選でインドに勝利	選手会ストに思うこと

Ｇ№	順位	勝点	得失点差	国旗	国　　　　名	ランク
３ (85)	１	１２	１３		日　　　　本	２３
	２	９	１２		オマーン	６３
	３	３	－１４		イ　ン　ド	１４３
	４	０	－１１		シンガポール	１１４

選手会（正式には、労働組合・日本プロ野球選手会）がストを本気に考えているようです。我々の年代では、ストと言うと、「春闘」「労働争議」「私鉄スト」「経営者対労働者」と言った言葉が直ぐ浮かんできます。つまり、安月給の貧乏サラリーマンたちが賃上げ等の要求を経営者が受け入れない場合の対抗手段として行う行為ですから、今回の選手会のストはそれとは全く対立の図式が異なります。

Ｗ杯アジア１次予選３組第４戦が今夜、インド・コルカタで行われました。この試合、インド側は１０万を越える大観衆を動員したことと、湿度の高い暑さもあって日本は当初、動きが悪くて得点できずイライラが募った前半44分、鈴木（鹿島）が漸く先制ゴールをして、後半に大量点を期待してハーフタイムに入りました。

すると、とんでもないハプニングが起こりました。ハーフタイム中に、競技場の照明が故障して殆どの照明が消えてしまい、わずかに地上からのライトで選手の姿が判る程度の明るさになってしまったのです。ハーフタイム中には復旧するものと思っていたのですが、お国柄なのかハーフタイムを過ぎても復旧しません。主催者側は停電が長引いた場合の対応を次のように発表しました。
「45分を過ぎても復旧しない場合は、この試合を無効として再試合を行い、４５分以内に復旧した場合は15分間以上試合時間が経過すればその時点で試合は成立する。」

２０分ぐらい経過して時点で両国の選手たちが競技場に出てきてボール廻しを始めました。この発表で、場合によれば、この薄暗さのもとでプレーが再開される可能性が有ると考えられることから、その場合に備えて目慣らしをしているように思われました。そして、ハーフタイム終了してからほぼ３０分ぐらいしてから復旧して後半戦がはじまりました。

後半１４分、左サイドからのＦＫ。小野の右足からのキックはインドの壁の間を抜け、ワンバウンドしてゴール左スミに突き刺さる。日本追加点。２－０。後半２７分、久保からパスを受けた三都主が、ゴール前にクロスして福西がＧＫと競りながらヘディングシュートがゴール中央に決まり、日本３点目。後半４２分、小笠原の右ＣＫ。ゴール前に山なりに入ったボールを中沢がヘッドで左の宮本へ。宮本が右足でシュートを決め日本４点目をあげて、インドに４―０で快勝しました。

この結果、アウエーで戦う10月13日のオマーン（マスカット）に勝つか、引き分ければ、日本が勝点でオマーンを上まわりますので3首位が確定し、来年のアジア最終予選進出が決まります。しかし、負けた場合は勝点が12で並ぶため大変ややこしいことになります。１点差で日本が負けますと、得失点差も並びますので、この場合は得点が僅かに１だけ多いオマーンが首位に立ち、11月17日に行われる、最終戦のオマーン対インド戦（インド）、日本対シンガポール戦（日本）の結果で首位が決まります。日本が大量点でシンガポールに勝ち、オマーンが僅差でインドに勝てば日本が首位に立ちます。ややこしいのは得失点差で日本が１だけ多いと総得点も直接対決戦の得点も並び、数字だけでは区別できません。この場合はどうなるのでしょうか。

まず、選手会と経営者側（この場合は球団オーナー）の年収所得を比較すると、逆になっております。球団オーナーでも、サラリーマン経営者の年収所得は5,000万円からせいぜ1億円程度と思われますが、これに対して選手会のうち、今年の12球団１軍クラス289人の平均所得は7,266万円で、古田選手会長は3億円で比較にもなりません。ましてや、巨人の１軍クラスの平均所得は1.2億円、日本人選手で球界最高の中村選手（近鉄）が5億円ですから全くアベコベになっております。

今回の球団再編問題の発端となった近鉄球団の経営赤字の最大要因が選手の年俸の高騰にあるとされており、パの球団全体でも選手の年俸の高騰が赤字の最大原因とされておりますので、逆に経営者側が選手会に対して年俸の引き下げを要求して選手をロックアウト（選手を球場に入れさせないこと）してもいいのではと思うくらいです。

次に違うのは、私鉄ストに代表されるサービス業でのストは一般消費者に多大な迷惑がかかりますが、選手会のストの場合は、少なくとも一般消費者の生活に支障を来すようなことはありません。迷惑を受けるのは球団と売店などの球団関連企業、審判員であって社会への影響度は限られております。

電力一部の公共企業ではスト規制法によって制限されておりますが、このスト規制法の適用を受けない企業でのストライキは労働者側の権利として認められております。そして、ストライキによって被った企業側の損害を負担する義務は労働者側負わされていない代わり、ストライキで就業しなかった分の給料は当然のことながら支払われません。

当初、労働組合・日本プロ野球選手会がスト権を行使できる労働組合として認められるか否かが、この企業側の損害を負担する義務の有無に関連するため注目されておりました。経営者側は100億円以上とも言われるストによる損害を選手会に請求するとして脅しをかけておりました。ところが、近鉄・オリックス合併差し止めの訴訟を却下した高裁が、労働組合・日本プロ野球選手会を労働組合と認めた上、経営者側に労使協議のテーブルにつくように促すと言う異例のコメントを付け加えたため、選手会は損害を負担することなくストを行えることになりました。

世論調査で、選手会のスト権行使に賛成する人が反対する人よりも圧倒的に多いのは、選手会が米国の場合のように選手の利益擁護を目的にしているのではなく、合併によって失業する選手の救済、そして結果的に２リーグ制を維持して多くのファンの希望に沿い、ひいてはプロ野球の低落を防ぐと言う大儀が有るからだと思います。更に、米国の場合のように球団の利益格差を縮小させることも要求すれば、更には彼等の高すぎる年俸を自主規制するような提案をしたら、益々世論をは選手会のストを支持することなると思います。

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