●横須賀都計審を傍聴した　　　

・欠席が多い学識経験者委員
県や市の都市計画を決めるにあたって、それぞれの自治体にある都市計画審議会（都計審）がその内容を審議して可否を下すのだが、その傍聴を趣味と実益を兼ねてやっている。
　傍聴の目的は、第１は審議会の委員がきちんと審議しているのか、第２は議題となった都市計画の内容が適切なものか、ということである。
　２００８年６月２７日は横須賀市の都市計画審議会が開かれて、初めて傍聴してきた。
　わたしは横須賀市では四半世紀にわたって仕事をしていたので、その日の議題となったいくつかの中の半分くらいは、わたしがかつて濃淡はあるがなんらか関わったことがある件である。それらがいよいよ都市計画決定することになったかと回顧的な興味も あった。
　会場は広くて、出席者全員の席に事務局説明の映像用ディスプレイがあり、傍聴者席にもあった。たいていの都計審では、傍聴者は邪魔者扱いで、部屋の片隅にイスだけあり、資料があっても机がないから床におくことになる。横須賀都計審は傍聴者への対応はぴか一だった。
　でも問題は、審議会委員の出席状況と審議状況である。実はどこでもその傾向があるのだが、学識経験者の委員の欠席が実に多いのである。ここでも全委員16名のうち９名が学識経験者だが 、５名が欠席している。学識者といっても宛職もあって、本当の専門家は大学系の４名だが３名欠席で、会長の大西隆さんのみ専門家であった。

・実質審議していない都計審
　今回は中心市街地内での市街地再開発事業に関する都市計画決定案件が目玉だったが、大規模な駐車場と超高層住宅に低層部商業施設で、高さ１５０ｍ、容積率８５０％といずれも５割もの割り増し緩和をする 巨大開発である。
　密集する繁華街でのこれだけ大規模なものならば、街並み景観のあり方（景観審議会はどうしたのか）とか、千日通り商店街の連続性が切れるのをどうするかとか、駐車場への待ち行列対策とか、 都心居住政策のあり方とか、今後同じような巨大開発ができる場合の対応策とか、市街地再開発事業特有の権利者等の状況とか、事業認可へのスケジュールとか、いろいろ審議しておくべきことがありそうなものだ。
　ところが素人ばかりだから、事務局に素人質問して法制度解説の答弁をもらうだけで、委員同士で審議はしないままに採決に入るのだった。ほとんど実質審議にな ってない。
　その都市計画の内容についての評価をここではしないが、審議会についてはあえて言えば失礼ながらその見識が問われるかもしれないと思った 。
　計画案縦覧に対して一般からの意見書が出なかったそうだが、それならばなおさら審議会がしっかりと審議するべきだ。その上で原案通り可決ならば、それなりに存在価値がある。
　事前に分かっている議題だから、委員として法制度くらいは勉強して来なさいよ。
　もちろん素人感覚は重要であるし、専門馬鹿だけで審議してはろくなことにならないから困るが、素人談義だけの審議のようなものではもっと困る。
　専門家が会長だけだったのだから、会長が審議内容を提起するべきであると思ったのであった。(080705）

丘陵の眺望景観を守りきった鎌倉　　　　

・成熟時代の企業市民
『鎌倉においてこの十五メートル高さ規制は、まず基本となることであり、産業界としてはやむをえないとして受け入れることとします』
　これは若宮大路にも大店を構えてる鎌倉産業界を代表する委員の方のご発言であり、今年一月の鎌倉都市計画審議会（都計審）を傍聴したわたしの耳に入った要旨である。
　これにはわたしは少なからぬ感銘を受けた。　
　どこの都市でも産業界は都市計画とは角突き合わせて、規制緩和をとなえる立場である。鎌倉もそうであったと仄聞したこともある。
　それが消極的ながらも規制に賛意表明なのだ。時代は変わったものである。成熟の時代の成熟する企業市民を見る気がした。
　実は鎌倉市は工業都市であることは、本誌昨年四月号に書いた。同時に年間二千万人もの観光客のやってくる大商業都市である。産業界はこの都市の行方に大きな役割を持っている。
　中心街で建物は例外なく四〜五階建て程度までとする規制強化を、鎌倉産業界がＯＫするには、今後の都市のあり方を見据える大きな決断があったにちがいない。
　今、大都市でも地方都市でも中心市街への人口移動が起きつつある。これからは良い環境の都市だけが、良い産業と良い顧客そして良い市民を呼び込んで持続する。それは街の再生をもたらすだろうが、一方では的確にコントロールしないと、林立する共同住宅や商業のビルで環境悪化を再生産する。現にドミノマンションといわれる将棋倒しのような住宅ビル群も各地でできつつある。京都、横須賀、東京銀座など各地の市街地で、建物高さ規制を広範囲にかける施策がでてきているのは、景観保全とともに都市の良好な生活環境を再生することを狙っているのだ。
　人口減少と超高齢時代には、鎌倉のような質の高い都市へ人口の移動と集中が起きることが目に見えている。今回の規制強化の意義は、やってくる平成の鎌倉攻めへの要塞づくりとみることができる。一九七〇年代昭和の鎌倉攻め苦戦の教訓が生かされたといえようか。

・理想と現実の狭間の鎌倉都計審
　一月の鎌倉都計審はこの高さ規制を可決したのだが、これまで十五メートル規制してきたことの法定化だから、わたしは簡単に決まるかと思ったのだが、簡単でなかったのである。
　規制案を市民に縦覧して意見を求めたところ、意外にも賛成より反対の意見書のほうが多かったのだ。もっとも、原案賛成者はわざわざ賛成意見書を出さないものだが、それにしてもこの反対意見にどう対応するか都計審は苦慮した。
　その反対意見のほとんどが、規制をもっと強化して十メートル以下にせよ、一律ではなくきめ細かに高さに差をつけよというもので、特に北鎌倉に多く、反対というよりも理想的方向への修正提案であった。
　よくある都市計画反対の意見は、規制そのものに反対であり、規制が緩すぎるという反対は珍しい。しかもその意見に多くの土地所有権者がいるのが鎌倉らしいというべきか。
　ところが、これまで十五メートル規制してきたから、現実には十メートルを超える建物もあって、これをどうするか問題がある。きめ細かく規制を決めるには更に時間がかかる。
　その一方では、高層マンション開発の圧力に対抗して早期に決めたいという現場の要請も大きい。この理想と現実の狭間に都計審の論議がはまりこんだ。三ヶ月先の次回へ継続審議か。
　そこに冒頭の産業界代表の発言である。これが膠着した論議を打開した。まず基本条件として今これを決めよう、そして各地区からの市民提案制度によってきめ細かな内容に変更しよう、提案には迅速に対応しよう。
　審議会は原案通りに十五メートル高さ規制で可決したが、「今後さらに質の高いまち並みづくり、きめ細かなルールづくりのために行政と住民との継続的かつ真摯な検討を行うこと」という付帯決議をした。
　面白い都計審であった。傍聴者が十名いたが、前回が二名であったのと比べると、市民の関心も高かった。

・各地の都計審を傍聴する
　知事や市長が決める都市計画は、県や市の都計審がＯＫしないと決まらない。その都計審をウォッチする会を、まちづくり仲間たちと作って、あちこち傍聴している。
　都市計画法によって、都市の大きな骨格から身近なまちづくりまで基本を決めているのは実はここなのだが、世に知られているとは思えない。かなり重要な議事でも傍聴者が少ない。開催日を平日の昼間から休日か夜に変えてみてはどうか。まれに反対運動がある問題案件がかかると傍聴者が急増するが、その件の審議が終わると他の議案があってもお帰りになる。都市計画全般への関心ではないのが残念である。
　都計審によって各地の都市計画行政の態度がかいま見える。傍聴者に会議資料を見せない（高崎、熊谷、中野区）、見せるけど回収（町田、鎌倉、浜松）、持ち帰り自由（世田谷、八王子、武蔵野、横浜、福岡）などの違い、ウェブサイトで議事資料も議事録も全面公開（東京都、横浜）もあれば、公開皆無（鎌倉）もある。
　委員は、大学教員・都市計画家・建築家・弁護士などの専門家、業界代表、議会議員、公募市民などである。いくつか傍聴してきて、どうも大学の都市計画系委員の欠席が多い傾向があるのが気になる。、法律や環境等の関連分野の目や素人感覚も重要だが、ここは都市計画プロがしっかりしてほしいににだ。
　県や市議会の議員が委員となることが法で決まっていて、各会派から出ていることが多いが、都市計画決定は議会の決議はしないので、市民から選抜された審議会委員としてこれはよいことと思う。ただし、議会で市長に質問するような発言をされると、都計審では主体的に調査審議してほしいと思うこともままある。（080310）
注：本稿は、「かまくら春秋」（2008年4月号　鎌倉春秋社）に掲載した。
参照→山並み眺望をついに守りきった鎌倉

●都市計画審議会をウォッチする          

・まちづくりを決める都市計画審議会
　昨年１０月からひまにまかせて、ときどきあちこちの自治体の「都市計画審議会」の傍聴をしている。
　都市計画法によって身近なまちづくりのあれこれ、建物の使い方、規模、高さ、色、形などの基本を決めているのは実はここなのだ。しかし世に知られているとはどうも思えない。かなり重要な議事でも傍聴者がとにかく少ないのだ。
　もちろん、時には反対運動のある開発案件がかかる場合に、傍聴者が増えることがある。ただ、そのようなときでも、その案件が終わると他の議案があっても傍聴者ががくんと減る。単一イシュウ型であり、都市計画全般への関心ではないのが残念である。
　まちづくり仲間が語らって、(NPO) 日本都市計画家協会に「都市計画審議会ウォッチネット研究会」(TOWNS=TOKEISIN Watchers Network Society)を結成し、全国各自治体にある都市計画審議会をその地にいる仲間が傍聴して、都市計画行政を評価しようという活動をはじめたのだ。
　いろいろな自治体の都市計画審議会傍聴に行ってみると違いが分かって面白い。私のまだ少ない経験でも、傍聴させてつかわすといわんばかりに、なにやらもったいぶって事前申し込みやら待機やらさせ、会議資料は見せるけど持って帰るなというところ（神奈川県）もあれば、当日その場で受け付けて資料は持ち帰り自由のところ（横浜市）、会議予定や議事録とかインターネット公開してるところ、なんにも情報のないところ等、その自治体の都市計画行政の性格が表われる。
　この審議会が各地の重要なまちづくりを実質的に決めているのだ。ここがＯＫしないと都市計画は決まらない。委員は、大学やまちづくりコンサルタントあるいは建築家などの専門家、業界団体の代表、議会の議員代表、公募市民などから構成する。
　自治体によっては公募委員がいないとこおろもある。県の都市計画審議会には公募委員はいない。それは、法律がそう決めいるからだが、市町村ではできて県でできないのは、どうしてなのか不思議ではある。
　いくつか傍聴してきて、どうも大学系の学識委員の欠席が多い傾向があるのが気になる。大学の先生は多分都市計画の専門家であるから審議会委員になっているのだろう。うもちろん都市計画の専門家でない他の委員の素人感覚あるいは他の分野の専門家の目も非常に重要であるが、専門家の目が薄くなるのは問題である。
　市議会議員が委員となることは、都市計画決定が議会の決議の外にあることの代償であろうが、市民から選抜された審議会委員としてこれはよいことと思う。ただし、あまりに素人的な質問をされると、これで議員としてよいのかと気になることもある。

・鎌倉の都市計画審議会を傍聴した
　２００８年１月２４日、鎌倉市の都市計画審議会を傍聴してきた。この前は昨年の１１月だったから、２ヶ月ぶりだ。
　今回のメインイベントは、鎌倉旧市街地と北鎌倉市街地の建築物の高さ１５ｍ規制を決めることであった。風致地区や第１種住居専用地域はすでに高さ１０ｍの制限があるが、八幡宮の前に広がる旧市街地や北鎌倉の市街地には高さ制限の法的規制はなかった。
　実は、行政指導で１５ｍ以下にお願いしてきたので、実際にはそれ以上の建物は例外的である。それを今回の審議会で１５ｍ以下にすることに法規制をかけることが議題となった。
　これまで１５ｍ規制してきたことを法制化するのだから簡単に決まるかと思いきや、これが簡単でなかったのである。規制案を縦覧して意見を求めたところ、反対意見が賛成意見よりも多かったので、これにどう対応するかが審議会の大問題となった。
　反対意見書のほとんどが、１５ｍでは緩いので、もっと規制して１０ｍにせよというものであった。特に北鎌倉地区でその意見書が顕著であった。これはなかなか特異な状況であるだろう。
　よくある都市計画反対の意見は、規制そのものに対する反対であり、規制が緩すぎるという反対は珍しいものだが、ここではそれがメジャー意見であったのだ。しかもその意見に多くの土地所有権者がいることが、いかにも鎌倉らしいというべきか。反対意見というよりも内容の変更意見というべきであろう。
　１０ｍ規制することは文章としては簡単だが、実際はこれまで１５ｍ規制してきたために既存不適格建築物が多数生じるという問題を含んでいるのだ。
　一律１０ｍではなくきめ細かな対応が必要であり、そこに地元関係者の合意による都市計画提案を活用する道を開くのは、市民の都市計画参画として筋道が立つといえる。
　その一方では、今決めないと、１５ｍを越える建築物が次の決める間までに出現するおそれもある。
　審議会委員の討論や市当局の報告などで、このようなことが見えてきた。
　そこで審議会は、原案通りに１５ｍ高さ規制で可決したが、「今後、行政と地区住民等の関係者とが協働して更なる高さ等の計画変更への対応を図る」という趣旨の付帯決議をしたのだった。
　面白い審議会であった。傍聴者が１０名いたが、前回が２名であったのと比べると、市民の関心も高かった。 

・鎌倉の建築高さ規制
　鎌倉市は、旧鎌倉と呼ばれる相模湾に面して配合を丘陵に囲まれる地域と、新鎌倉と呼ばれて内陸部の大船あたりの柏尾川低地とに、地域的に大別される。
　鎌倉市には、新鎌倉の大船駅前あたりを別にして、１５ｍを超える高層ビルがほとんどない。法的には旧鎌倉の中心である鶴岡八幡宮の前の若宮大路沿いにも、超高層ビルを建てられないことはないが、１９７０年代から行政指導で１５ｍ以上を極力制限してきた。
　八幡様の鳥居より高くしない（というようだ）として、旧鎌倉を囲む緑の丘陵を街の中から見えるように建物の規制をして、古都の景観保全をしてきた。
　いわば行政の腕力による規制であり、それより高い建物の申請が出ると、ひたすら変更をお願いするのである。鎌倉ブランドの共同住宅（いわゆるマンション）の需要はあるから、その開発圧力は高く、近隣紛争も多い。
　法規制もない中で３０年以上も規制をを実行できたのは、土地所有者も含めて鎌倉市民の高さ規制へのそれなりのコンセンサスがあったからと言える。
　もちろん法規制にしようという動きはなんどもあったが、いろいろな事情で見送られてきた。これまで１５ｍ規制については、地元産業界（特に商業界）から異論があったのもその事情のひとつである。自主条例によるいろいろな対応もしてきた。
　それを今回の審議会で、法制度に基づいて、高さ１５ｍ以上の建築物を建てさせないと明文化したのだ。都市計画法と景観法による高度地区と景観地区の指定である。
　もちろん１５ｍ高さを法的に決めたのは鎌倉市内で初めてではなく、既に風致地区や第１種住居専用地域では１０ｍ高さ規制があるから、今回はそれ以外の地域で決めたのだ。
　中でも旧鎌倉と呼ばれる若宮大路を中心軸とする鎌倉の中心市街地が、１５ｍの規制を法的に定めることができたのは土地利用、景観あるいは商業活動などいろいろな意味で大きな意味がある。
　都市計画審議会で産業界代表の委員が、この１５ｍ規制は都市計画として最低条件であり、この適用はやむをえないと考えると、この案に賛成されたことに、わたしはこれまでの永い経緯を考えるとある種の感銘を受けた。

・法制度適用の背景を考える
　こうして任意規制から法規制へと移行した背景には、市民コンセンサスだけでは建築物の高さ規制できないような社会情勢、つまり外部資本による開発攻勢に対して指導行政だけでは耐えられなくなったことがあるのだろう。自前の武器ではもう戦えない、かくなる上は法という強制力を持って対応するしかなくなった、とも言えそうだ。
　関連して思い出すのは、横浜市の１月都市計画審議会で、馬車道周辺地区の地区計画が決定したことである。この地区は１９７０年代からまちづくりに積極的に取り組み、横浜方式とでも言う「まちづくり協定」制度の第１号である。協定によって街並みや土地利用を自主コントロールする模範生である。
　それが民法による協定だけではコントロールできなくなったのであろうか、地区計画による強制力のある仕組みをとり入れたのである。更に景観地区による法的規制もかけるそうである。
　ほかにも、あちこちの住宅地区で開発のときにかけていた建築協定の有効性が劣化してきて、地区計画に移行しつつあるという話も聞く。
　それそれで良いことであるが、その背景には開発圧力を地元関係者の努力だけではコントロールできなくなる社会情勢を感じる。コミュニティーの善意だけによる地域社会保全が、どうも難しい時代になったのであろう。
　鎌倉に話を戻せば、世界遺産登録をめざす動きがある。さてこれはどう考えるのか。どこかのようにまさか観光客誘致のためではあるまい。
　反対に鎌倉の風土を守るためか。だとすれば、世界遺産というお墨付きをもらう必要があるほどに、御谷騒動以来の伝統ある自主保全能力もいまや劣化しつつあるということか。

・複雑化する法規制
　いくつかの都市計画審議会を傍聴して思うのだが、都市計画はあまりに複雑になってきているようだ。都市計画案に対して出された市民の意見書のかずかずをを見て思うのは、ちょっとピント外れのものが意外に多いということである。それは無理もないように思う。
　例えば高さ制限については、用途地域、風致地区、高度地区、景観地区、高度地区、地区計画などなど、これに加えて日陰規制や隣地や道路斜線などなど、まさに多岐複雑を極める。このところ各地で高度地区が流行しているが、次は景観法によるコントロールが流行するのだろうが、これらが屋上屋ではないと市民に分かってもらえるか。
　今回の鎌倉の場合のように、勘違い意見書も数多く出るのも当たり前である。これを法制度を知らない市民の無知というのでは解決しない。わたしにもなんだかよく分からなくなってっきた。
　特に都市計画は、市民の日常生活空間をコントロールするものだから、だれにでも分かりやすくするのがあたたりまえである。それは建築基準法も同じなのだが、耐震偽装事件で法改正しても市民には何のことか分からないままである。
　確かに科学技術専門的な分かりにくさの面はあるにしても、分からないままに何かが進んで、結果としてよくないことがおきてから対応を考えたときは、まちができてしまって手遅れなるのが、時間がかかる都市計画の宿命である。
　都市計画には市民参加システムがしだいに法整備されてきているが、なんとかしないと、肝心の中身が分かりにくいのでは参加もしようがなくなる。 (２００８年１月２６日) 

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