情報化と社会 ―情報と生活―
- 目的・ねらい
- 内容
- 情報機器の発達と生活の変化
- グローバル・コミュニケーションの歴史
- コンピュータの登場とコミュニケーション手段のディジタル化
- メインフレーム・コンピュータの時代
- 拡大する情報網
- パーソナル・コンピュータの誕生
- 融合メディア時代の到来
- 日常生活の中の情報システム
- マスメディアの多様化と情報環境の変化
- 情報化とグローバル化にともなう生活の変化
- 情報の収集・発信に伴う個人の責任
- 個人情報保護
- 情報モラルの確立
- 情報社会における人間への配慮
- 指導上の留意点
- 演習例
- 情報機器の発達と生活の変化
- 情報の収集・発信に伴う個人の責任
情報化と社会 ―情報社会―
- 目的・ねらい
- 内容
- 産業システムの情報化
- 情報産業・情報通信産業の成長
- 情報産業
- 情報通信産業
- 情報産業の多様化
- 情報社会とはなにか
- 情報社会と情報システム
- マルチメディアとインターネット
- マルチメディア
- インターネット
- マルチメディアとインターネットを背景にした通信革命
- ディジタル経済の諸相
- 情報の公開・保護
- 議会・行政情報の公開
- 文書業務削減法
- 行政の情報化(行政改革プログラム)
- 情報に関連した事件
- 指導上の留意点
- 演習例
- 社会で利用されている情報システム
- 情報産業の発展
- 情報の公開・保護
情報化と社会 ―著作権1―
- 目的・ねらい
- 内容
- 知的所有権(知的財産権)の全体像(全体関係)
- 情報と著作権
- 情報と著作権の関係
- 著作権法の意義
- 著作権等知的所有権の特徴
- 著作権の概要
- 著作権の歴史
- 世界の著作権法(条約)
- 著作権の概要
- 概要
- 著作物
- 権利の目的とならない著作物(著13条)
- 著作者
- 著作者(著2条1項2号)
- 著作権者
- 共同著作物(著2条12号)の著作者
- 法人著作者(職務著作)
- 著作権
- 著作者人格権
- 著作者の権利の発生と保護期間
- 権利の発生
- 保護期間
- 保護期間後
- 著作隣接権
- 実演家の権利
- 実演(著2条1項3号)
- 実演家(著2条1項4号)
- 実演家の権利(著91条〜95条の2)
- 実演の録音権及び録画権(著91条)
- 実演の放送権及び有線放送権(但し、正規録音録画物を送信可能化することを除く。)(著92条)
- 送信可能権(但し、正規録音録画物を送信可能化することを除く。)(著92条)
- 商業用レコードの報酬請求権(著95条)
- 貸与権及び貸与報酬請求権(著95条の2)
- レコード制作者の権利
- レコード製作者
- レコード製作者の権利(著96条〜97条の2)
- レコードの複製権(著96条)
- レコードの送信可能化権(著96条の2)
- 商業用レコードの報酬請求権(著97条)
- 商業用レコードの貸与権及び貸与報酬請求権(著97条の2)
- 放送事業者・有線放送事業者の権利
- 放送事業者 放送を業として行う者(第2条1項9号)
- 放送事業者の権利(著98条〜100条の4)
- 放送の録音・録画,写真その他これに類似する方法により複製する権利(放・有)
- 再放送権・有線放送権(放)
- 放送権・再有線放送権(有)
- テレビジョン放送の伝達権(放)
- 有線テレビジョン放送の伝達権(有)
- 著作権の制限(著作権者の許可なく著作物を利用できる場合)
- 私的使用のための複製(著30条)
- 私的使用目的として複製が認められる場合
- 個人的にまたは家庭内その他これに準ずる範囲内において使用することを目的とする複製。
- 但し、公衆の使用に供することを目的として設置されている自動複製機器を用いて複製する場合はダメ。
- 私的録音録画補償金(著30条2項)
- 技術的保護手段の回避の禁止(平成11年10月1日より)
- 以下、私的使用目的として許される場合と許されない場合の例を挙げる。
- OKの場合
- NOの場合
- 学校その他の教育機関における複製(著35条)
- 学校その他の教育機関における複製として認められる場合
- 学校その他の教育機関において
- 教育を担任する者が複製すること
- 授業の過程における使用に供することを目的とする
- 必要と認められる限度
- 公表された著作物であること
- 著作物の種類及び用途並びにその複製の部数に照らし、著作権者の利益を不当に害するものでないこと。
- 以下,学校その他の教育機関の複製として許される場合と許されない場合の例を挙げる。
- OKの場合
- NOの場合
- 引用(著32条)
- 引用の要件
- 公表された著作物であること
- 公正な慣行に合致するもの
- 報道,批評,研究その他の引用の目的上正当な範囲内
- 出所の明示
- 政府・地方公共団体の広報資料など
- 以下,引用して許される場合と許されない場合の例を挙げる。
- OKの場合
- NOの場合
- 営利を目的としない上演等(著38条)
- 要件
- 公表された著作物であること
- 営利を目的とせず(・・・)
- 聴衆または観衆から料金を受けない場合(・・・)
- 実演家又は口述者に報酬を支払わないこと
- 以下,営利を目的としない上演などとして許される場合と許されない場合を述べる。
- OKの場合
- NOの場合
- 著作権侵害の法的手続
- 著作権侵害の態様
- 権利を行使できる者
- 権利侵害行為
- 著作権,著作者人格権,出版権,著作隣接権の侵害
- みなし侵害(著作権,著作者人格権,出版権,著作隣接権の侵害)
- 海賊版の輸入行為
- 違法作成物を情を知って頒布又は頒布目的をもって所持する行為
- 違法作成プログラムの業務上電子計算機において使用する行為(・・・)
- 著作物の名誉声望を害する方法により著作物を利用する行為
- 民事上
- 差止請求権
- 損害賠償
- 不当利得返還請求
- 名誉毀損の場合(著115条)
- 刑事上
情報化と社会 ―著作権2―
- インターネットを活用した情報活用に関する知的所有権について
- 特許権
- 商標権
- 肖像権・パブリシティ権
- キャラクター権
- インターネット等における著作権
- 教育活動において著作物を利用する場合
- インターネットから得た著作物や書物等を複製し教材として利用する場合
- 音楽の著作物利用する場合
- 著作物を試験問題として複製して利用する場合
- 教育番組を録画して利用する場合
- 私的使用の目的で利用する場合
- CDを1枚購入し,・・・
- Webページに掲載する著作物において,・・・
- インターネット利用における問題点について
- 情報を発信する場合
- 個人情報の保護
- Webページ作成において
- 画像等の情報を利用する場合について
- 音声の情報を利用する場合について
- 情報を活用する場合
- フリーウェア
- シェアウェア
- その他
- 指導上の留意点
情報化と社会 ―情報モラル―
- 目的・ねらい
- 情報モラルとは何か
- 情報モラル指導の観点
- ネットワーク上のエチケット
- セキュリティ
- 内容
- 情報モラルとは何か
- 情報化の影の部分の顕在化と対応の必要性
- 情報科における情報モラルの指導の進め方
- 学習指導要領での位置付けと内容の取扱い
- 情報社会に参画する態度
- 情報モラル指導の観点
- 情報手段による社会参加の拡大
- 情報選択能力の育成
- 問題意識と探求心をもたせる指導
- 情報の送り手としての配慮と責任
- 情報を想像する自己表現力の育成
- トラブルへの対処
- 指導者としての教師の役割
- ネットワーク上のエチケット
- 概要
- コミュニケーションマナー
- 1対1のコミュニケーション
- 公私の分別
- 電子メールのセキュリティ
- 著作権への配慮
- チェーン・レター
- 賢明な態度
- ネットワーク交流の広域性・国際性
- ネットワーク上の慣習
- 美徳となる心がけ
- 技術環境の相違への配慮
- 電子メールの特性
- 1対多のコミュニケーション
- コミュニティ(通信相手)の理解
- 一般的配慮
- メーリングリスト
- リアルタイムコミュニケーション
- 相互の人格の尊重
- 情報の収集と発信
- 情報通信ネットワークの技術的特性に対する配慮
- 対象範囲の広さ
- 地域的範囲の広さ
- 情報通信の速度
- ネットワーク資源への配慮
- 複製の容易さ
- セキュリティ
- 概要
- 情報と情報機器の保護の必要性
- プライバシーの保護
- 不正使用の防止
- 著作使用許諾情報(クレジット)の表示
- ユーザ(エンドユーザ)に求められるセキュリティ意識(知識と態度)
- パスワード漏洩対策
- コンピュータウィルス対策
- 機密情報の保護
- 不正使用防止対策
- コンピュータシステム管理者による支援内容
- 利用者が忘れてしまったパスワードを教えることはできない。
- 送信した電子メールを取り戻すことはできない。
- 初歩的な質問に答えている暇がない
- 指導上の留意点
- ネットワーク上の不適切な行為の例
- 不適切な行為の例
- 不正アクセス
- クラッキング
- ソーシャル・エンジニアリング
- 不正コピー
- ソフトウェアの不正使用
- プライバシー侵害
- 誹謗
- 中傷
- 差別
- 成りすまし(spoof)
- くもがくれ
- メール爆弾(mail bomb)
- スパム(spam)
- 掲示板荒し
- デマ(Hoax)
- トロイの木馬
- ポートスキャン
- デナイアル・オブ・サービス
- マルチ商法(ねずみ講,pyramid scheme),マルチまがい商法
- 関連する法令
- 不法行為全般
- 虚偽の情報の公表等
- わいせつな表現
- 不正アクセス,パスワード漏洩
- 電子商取引など
- 業務妨害,窃盗,恐喝,偽造
- 知的所有権
- セキュリティに関するユーザ教育
- 問題発生時の対応に関する相談機関
- 詐欺等による財産上の被害
- 不正アクセス被害・ウィルス被害
- その他被害と加害の予防策
- 演習例
- 総合的な情報活用能力の育成を図る指導の過程で、情報モラルの理解をテーマとする題材を用いる演習の例
- ネットワーク利用実習の際に発生する不適切な行為を題材に随時情報モラルの指導をする例
- 参考資料・文献