| 昭和５５年 ３月 |
同志社大学経済学部卒業 |
| 昭和５９年 ３月 |
米国シカゴ大学大学院経済学研究科、経済学修士取得 |
| 平成 ４年 ３月 |
早稲田大学大学院経済学研究科博士後期課程単位修得満期退学 |
| 平成１８年 3月 |
広島大学より博士（学術）授与(論文博士) |
| 昭和６０年 １月 |
財団法人 電気通信総合研究所（現 国際通信経済研究所） 研究員（平成２年６月まで） |
| 平成 ２年 ７月 |
財団法人 国民経済研究協会 研究員（平成７年３月まで） |
| 平成 ７年 ４月 |
明海大学経済学部 専任講師。 同 助教授をへて |
| 平成１４年 ４月 |
同 教授、現在に至る。環境経済論、産業組織論、経済学演習I、 II担当、大学院経済学研究科修士課程 兼任講師 資源管理問題特論担当 |
| 平成 元年 ９月 |
白鴎女子短期大学 非常勤講師 企業形態論担当（平成３年３月まで） |
| 平成 ３年 ４月 |
東京理科大学 非常勤講師 経済学、経済事情担当（平成７年３月まで） |
| 平成 ６年 ４月 |
大東文化大学 非常勤講師 経済政策論担当（平成８年３月まで）
慶應義塾大学 メディアコミュニケーション研究所 研究員（平成１４年３月まで） |
| 平成 ８年 ４月 |
同研究所 非常勤講師 情報産業論担当（平成１０年３月まで） |
| 平成 ９年 ４月 |
立教大学 非常勤講師、日本企業論担当（平成１０年３月まで） |
| 平成１１年 ４月 |
立教大学 非常勤講師、単年度ゼミ担当（平成１２年３月まで） |
| 平成１４年 ３月 |
トリニダッド・トバゴ共和国水産局、JICA短期専門家派遣、水産普及担当(英語) |
| 平成１５年 ４月 |
早稲田大学大学院 非常勤講師、産業経済とIT担当（平成１６年３月まで） |
| 日本経済学会、日本経済政策学会、漁業経済学会（監事）、地域漁業学会、情報通信学会（理事）、公益事業学会（評議員）、環境経済・政策学会、
国際漁業研究会（理事）、IIFET(国際漁業経済貿易学会、本部米国)など |
| 平成 ８年 ３月 |
論文「少子社会への提言?こどもたちの豊かな未来のために?幸せの三点セットを得るために」（遠山篤と共著）についてこども未来財団賞受賞 |
| 平成 １１年 ３月 |
論文「デジタル・テレビ受像器の普及過程についての研究」について情報通信学会15周年記念懸賞論文佳作受賞 |
| 平成 １７年 ４月 |
分担執筆図書『アジア環境白書2003/04』について第6回明日への環境賞受賞 |
| 平成 ２０年 １０月 |
著書『東南アジアのマグロ関連産業―資源の持続と環境保護』、鳳書房、2008年2月と国際学会への貢献について国際漁業研究会よりJIFRS山本賞受賞 |
| 平成 ２１年 ５月 |
著書『東南アジアのマグロ関連産業―資源の持続と環境保護』、鳳書房、2008年2月について2008年度漁業経済学会賞受賞 |