要旨
今世紀におけるテクノロジーの進歩はめざましく，２０世紀を特徴づけるものといえる．とくに，エレクトロニクス技術の進歩はめざましい．１９４５年に開発された世界初のコンピュータは，その設置スペースに，大きな部屋をまるごと必要としたが，今やその性能をはるかにしのぐパーソナルコンピュータは片手にのるほどに小さくなった．数年前までは，まだ一部の研究者しか利用していなかったインターネットは，最近では，一般の学校や家庭にまで拡がろうとしている．このように，テクノロジーの発展は，私たちの生活を今まさに大きく変えようとしている．近年，障害がある人の間でも，これらのテクノロジー利用への関心が急速に高まっている．本文では，テクノロジーの進歩が障害者の生活にどのような変化をもたらしたのかについて，おもに電子工学を応用した生活支援機器に的をしぼって，その現状と今後の課題や将来展望などについて述べる．キーワード：自立生活，支援技術，情報システム，供給システム，助成制度
１．はじめに
近年，障害がある人の間でテクノロジー利用への関心が急速に高まっている．本文では，まず最初に，わが国におけるテクノロジー利用の歴史を述べる．つぎに，研究開発により生み出された機器たちを，主として電子工学を応用した生活支援機器（以下，単に電子機器と略す）に的をしぼり紹介する．また，実際に機器を利用している障害者の生活を紹介し，テクノロジーが果たす役割について述べる．さらに，テクノロジーを利用していく上での問題点や課題，今後の機器開発のあり方について考察を行う．２．テクノロジー利用の歴史
１９５８年に発売された薬が原因で，サリドマイドの障害がある子供が世界各地で誕生した．子供たちの生活上の不自由さを少しでも改善しようという目的で，様々な所で取り組みが開始した．その一つに，大学の医学部と工学部が共同して行われた電動義手の研究開発プロジェクトがあった．研究者の熱心な取り組みにより，技術的にはたいへん大きな研究成果をおさめたものの，子供たちの受け入れに関しては期待通りの成果は得られなかった．その理由は，開発された電動義手は，重く，動きも効率的ではなかったからである．電動義手は，一時的に使われることはあっても最終的には使われることなく，子供たちの生活から姿を消した．最終的に子供たちが選択した方法は，自らに残された足や手を活用することであった．
一方，第二次世界大戦やその後のベトナム戦争などで，多くの兵士が負傷した．負傷した兵士たちのために，義手・義足・車いすなどの研究開発が世界各地で進められた．
一方，米国では人類を月へ送り込むことを目的にしたアポロ計画が成功をおさめ，一応の目的を達したため，その後，計画が大幅に縮小され，米国航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の多くの優秀な技術者が世の中に排出された．それらの技術者の新たな就職先の一つとして，大学や病院に併設されたリハビリテーション工学部門があったと言われている．
そこでの研究テーマは，義手・義足，車いすにとどまらず，障害者の生活支援のための機器にも目が向けられた．そのような中，世界最初の環境制御装置（後述する）は，英国で１９６０年代の初頭に開発された．１９７０年代にはわが国でも，義手・義足・装具などの研究開発を目的とした研究所や病院に併設された研究部門が設けられ始めた．１９７７年に米国商務省主催でリハビリテーションＵＳＡ（東京）が開かれ，米国で開発された最新の福祉機器が展示された．展示会終了後，いくつかの機器がそのまま日本に残され，研究所やリハビリテーションセンターで評価を受けた．とくに，環境制御装置に関しては，生活習慣や言語の違いから，そのまま利用するには困難な点が多く見受けられたこのことがきっかけとなり，評価を担当したリハビリテーション・エンジニアの有志が集まって，１９７９年に環境制御装置研究開発連絡協議会を発足させた．その後，１９８４年に協議会仕様の環境制御装置の製品化に漕ぎ着けた．この協議会の目的は，研究テーマの重複など研究の無駄を省きながら，わが国の実情に合わせた環境制御装置を研究開発することと，普及促進である．筆者も，当時からこの協議会のメンバーの一人である．その後，この協議会でのディスカッションが基礎となり，１９８６年に日本リハビリテーション工学協会が設立された．障害者や高齢者のテクノロジー利用に関する様々なテーマ（障害者の住居，移動・移乗機器，姿勢保持装置，環境制御装置・コミュニケーション機器，スポーツ・レクリエーション，排泄，その他）に関して，リハビリテーション・エンジニアのみならず，理学療法士，作業療法士，ケースワーカ，医師，教師，行政担当者，そして障害者・家族などが参加し，わが国のこの領域の牽引役を果たすまでに成長した．１９９９年１２月現在，９００名を越える会員を擁する．しかし，わが国の公的機関に勤務するリハビリテーション・エンジニアの数は，６０名程度（推定）と，米国の１０分の１にも満たない数であり圧倒的に不足している．
一方，わが国では厚生省の外郭団体である（財）テクノエイド協会，通産省の外郭団体である新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が，それぞれ福祉用具の普及促進や研究開発助成事業を行っている．また，これら以外にも，郵政省や労働省なども独自の研究開発プロジェクトを実施している．３．機器開発の現状と新しい動き
ここでは過去二十数年程の中で開発されてきた電子機器の中から代表的なものを紹介し，今後の研究開発動向にも触れる．３．１ 環境制御装置
ナースコールや身の回りの電気製品を，残存機能を活用しながら自分の意志で自由に操作するための装置である[1]．（図１）おもな接続機器としては，呼び鈴，テレビ（電源の入切，音量調整，チャンネル選択），コミュニケーション・エイド，電話機，照明器具，電動ベッドなどである．従来は，操作項目数として８から１５程度が一般的であったが，近年では，オーディオ機器など，リモコン操作ができる電気製品が増えたため，５０項目以上の操作が可能な環境制御装置も市販されている．また，バッテリー駆動により利用場所を限定せずに家屋内のどこでも使用できる機種や，音声認識機能を搭載した機種も市販化されている．
図１ 環境制御装置（ＥＣＳ）
（接続機器は利用者のニーズや生活内容に合わせて用意する）３．２ パソコン用操作インタフェース
四肢まひの障害がある場合でも，適切な操作インタフェースが適用されることでパソコン操作の可能性が生まれる[2]．パソコンのキーボード操作は両手で行うことが前提となっているが，パソコンの基本ソフトを利用者に合わせて設定することで片手あるいは一本指での操作が可能になる．（Windows OSの場合はユーザ補助，Mac OSの場合はイージーアクセス）なお，マウス操作もキーボードのみで行えるように設定することが出来る．また，筋ジストロフィー症などで手の可動域が狭い場合などでは，小型キーボードの利用が有効である（図２）．高位の頚髄損傷による四肢まひがある場合でも，頭部を左右上下に首振りすることや，指先のわずかな動きでマウスの操作ができるインタフェースがある．さらに，たった１個のスイッチだけでマウス操作が可能になるインタフェースも市販されている．今後の研究開発課題としては，とくに進行性疾患の場合，状況変化にきめ細かく対応し，かつ継続的な使用を可能にする操作インタフェースの研究開発が必要である．また，重度障害者のパソコン作業環境を全体的に改善していくことで就労の可能性を追求することなどがある．図２ 小型キーボード
（葉書サイズ大のため指先だけの動きで楽にキー入力することができる）３．３ コミュニケーション・エイド
言語障害や運動障害がある人が，自分の意志を他者に伝えたり，鉛筆と紙の代わりに用い，自分の思いや考えを整理する場合に利用する機器である．種類としては，携帯型とパーソナルコンピュータをベースにした据え置き型がある．操作方法には，文字盤のキーを指先やスティックの先端で押して操作する直接選択法，残存機能を利用して一つないし二つのスイッチを用いて五十音表の行と列を選択し用いる順次選択法（オートスキャン方式とも呼ぶ）がある．いずれの場合も，入力した文字がテレビ画面や液晶画面に表示され，作成した文書を音声合成音で発声させることができる．（図３）音声合成出力に関しては，従来，ロボット的な発声しかできなかったが，その後の技術進歩で，抑揚を付けて喋らせることも可能になったため，音声出力の内容をより聞き取りやすくなった．一方，現在研究開発が進められているテーマには，「歓び」「悲しみ」「怒り」などの感情表現を音声合成出力できる研究[3]があり，利用者の表現力を飛躍的に高めることが期待できる．
また他方では，文章作成を効率良く行うための，単語予測入力ソフトの開発の着手が始まっている．これは，文字が入力されたとき，それにつなげて入力されるであろう文字や単語を，過去のデータをもとに分析予測し候補を一覧にして示し，入力の効率化をめざそうとするものである．図３ 音声合成出力付きコミュニケーション・エイドの一例
（オプションで大型キーボードやオートスキャニング装置が用意されている）３．４ 障害者用電話機
図４は，一見すると何の変哲もない電話機であるが，利用者の障害状況に対応できる様々な工夫が盛り込んである[4]．例えば．重度脳性まひなどにより指先が震えてしまい通常の電話機のボタン操作が困難な人でも操作しやすいように，一つ一つのダイヤルボタンが電話機表面から窪んだ位置に設置してある．また足指での操作も可能なように，ダイヤルボタンの大きさ，ダイヤルボタン間の距離などが配慮してある．また，外部スイッチコネクタに障害に合わせた操作スイッチを接続することで，１個のスイッチを操作するだけで，かかってきた電話に出ることはもちろん，好きなところへ電話をかけることができる．電話機本体にはスピーカーホン機能を内蔵しているため，送受話器を手にもたず，会話することができる．今後の研究開発における検討課題としては，ワイヤレス化を実現し，家屋内のどこでも自由に移動して利用できることがあげられる．図４ 障害者用電話機の利用場面
（障害の状況に合わせたスイッチ接続することで電話を受けたりダイヤル操作できる）３．５ 音声案内システム
視覚障害者が屋内外を安全に歩行するための補助手段としては，白杖以外に誘導ブロックが一般的に知られている．しかし，不慣れな場所では，時として進むべき方向を見失い，今どこにいるかがわかならいといった問題がある．それを助けるための手段として，音声案内システムがある．従来からあるシステムとしては，視覚障害者が手に持った小型の発信器のボタンを押すと電波が発信し，付近にある受信機が電波を受信した場合，受信機に付属のスピーカから，その場所に関する案内放送が流れるという機器である．交通信号機や公共施設などに設置実績がある．
最近，製品化されたものとして赤外線を用いたシステム[5][6]がある．システム構成は，環境側に設置する電子ラベルと視覚障害者の手に持った小型レシーバからなる．（図５）電子ラベルには，伝えたい音声情報を録音する．音声情報は容易に書き換えが出来る．電子ラベルからは音声情報が赤外線を用いて周辺に発光される．視覚障害者が手に持った小型レシーバが赤外線をキャッチするとレシーバに内蔵した小型スピーカから音声情報を聞くことができる．現在，役所，博物館，美術館などの公共施設さらに大型商業施設などに設置が始まった．
図５ 視覚障害者用音声案内システム
（手に持ったレシーバーに内蔵した小型スピーカから音声情報を聞くことができる）３．６ 筆談通信機
聴覚障害者が遠隔地にいる人とコミュニケーションするための手段として，ファクシミリが一般的である．しかし，一般の電話機を使用した場合のような同時双方向性の会話には適さない．この問題を解決するために開発された装置に筆談通信機[7]がある（図６）．これは，ペン・コンピュータの技術をベースにしており，液晶画面上に電子ペンでなぞった文字や絵が表示され，ほとんど同時に電話回線でつながれた相手の画面にもまったく同じ内容が表示される．家庭の電話回線に接続して利用したり，携帯電話やＰＨＳなどに接続し外出先での利用することができる．また，機種によっては筆談による留守番機能を内蔵した機種がある．現在，２社から筆談通信機が市販されているが，通信方式や表示方式に互換性が無く，このことは解決されるべき課題である．図６ 筆談通信機の一例
（電話回線に接続し，相手と筆談で会話をすることができる）３．７ 知的障害者用キャッシュレジスタ
わが国で機器利用による生活支援がもっとも遅れているのが，知的障害分野であると言うことができる．スウェーデンでは，１９９１年から１９９４年にかけてＭＥＮＴＥＫプロジェクトが取り組まれた[8]．これは，知的障害がある人を対象とした生活支援のためのテクノジー利用に関する研究開発プロジェクトである．具体的には，金銭の取り扱いや時間概念の把握，生活時間の自己管理などを支援することが主なテーマとして設定された．わが国においても，現在，スウェーデンの協力を得ながら研究開発が進められおり，その一部はすでに実用に供している．
図７は，障害者地域作業所が経営するパン屋さんで使われているキャッシュレジスタである．絵や写真を見ながら操作することで，お客の注文を聞いたり，お金の受け渡しを利用者自身でできるようになった．図７ 知的障害者用キャッシュレジスタ
（パン屋さんにおける操作風景．画面に表示された写真を指先で触れ，お客の注文を入力したり，金銭の取り扱いを行う）４．今後の課題
（１）情報提供と機器供給の仕組み
機器利用の前に，個々の障害者に適した機器や道具をいかに選択したらよいかの問題がある．その際，重要なのは，単一の機器や道具に関することだけでなく，生活全体の中で果たしてうまく適応できるかどうかの十分な時間をかけた検討が必要であり，そのための相談機能が不可欠である．近年では，各県に大規模な展示場が設置されるようになった．しかし，果たして展示場での限られた時間内での評価や試用で，利用者に適した機器が見つかるのであろうか．展示場の有用性をすべて否定するつもりはないが，本来なら，生活や活動の拠点へ複数の専門領域からなるスタッフが出向き，利用者とともに検討を行う仕組み作りがまず必要ではないかと考える[9]．
一方，福祉機器に関する情報システムが様々なところで独自に開発されている．福祉機器に関する情報を大量に蓄積し，コンピュータ端末で中間ユーザや利用者に情報提供しようというものである．しかし，多大な労力と費用をかけたにもかかわらず，今ひとつ活用されていないという現実がある．それはなぜなのか．答えは簡単であり，そこには中間ユーザや利用者が求める情報が存在しないからである．カタログ的な情報はあっても，実際に機器を利用しようとする際の，ノウハウなどの情報が含まれていない場合がほとんどである．ここで意外と大切なのは，試行錯誤の過程や失敗に関する情報である．情報システムすべてを否定するつもりはないが，いままさに求められているのは，活きた知識や知恵を提供してくれる仕組みなのである．
これを実現するために，国レベルの人的サポート体制を確立することが急務である．著者はこれを人的データベースと呼んでいる．現場経験が豊かな専門家を抱えた専門家チームが各地の中間ユーザや利用者からの相談に電話や電子メールあるいはファクスで応えるようなシステムである．
専門家によるさらに詳しい調査や面接，現地調査，具体的なサポートが必要になった場合は，各地の専門機関やディラー，技術ボランティアなど各種団体と連携をとりながら行う．（２）実状に即した助成制度の実現
今日のテクノロジーの進歩はめざましく，福祉機器も常に変化を遂げ，内蔵される機能の世代交代が激しい．さらに，これまではまったくなかったような新しい概念の機器も生み出されてきている．障害者がいざ機器を導入しようとした場合，従来からある日常生活用具給付事業や補装具支給制度の枠では捉えきれなくなってきている現状がある．
一例をあげれば，従来はパソコンは高価格であり障害者利用においては高嶺の花であった．そのため，低価格であるワープロが，日常生活用具の対象となっていることもあり，利用されることが多かった．しかし，今やワープロとパソコンの価格は逆転しつつある．しかし，日常生活用具の給付品目にパソコンは現在時点では含まれていない．
この制度におけるワープロの位置付けは，書字機能を代替する機器ということであろうが，その観念から一歩前進し，障害者の情報の受信や発信を支援する道具として位置付ける必要があると考える．そこでは，ワープロおよびパソコンとも，選択肢の一つとして捉えることができる．また，重度肢体不自由がある場合，特殊なパソコン用入力装置を必要とすることが多いが，それらの装置は民生機器とは異なり大量生産に向かないため高価格になりがちである．それが障害者のパソコン利用のハードルをさらに高くしている．一部の自治体では独自の助成制度を設け以上の問題に前向きに対処しているが[8]，わが国全体にはまだ拡がっていない．一方では，行政担当者が抱える不安は，新しい項目を設けることで新たな財政負担が生じることである．しかし，それは単に助成制度だけを変えようとした場合の問題であり，前項で述べた機器供給システムと関連して，機器を求めている人に対して，専門家によるチェック機能を保有することで，適正な範囲内で機器が供給されると考える．すなわち，このチェック機能の有り無しが，制度を改革していくための必須条件になると考える．（３）機器開発のあり方
福祉機器の研究開発に熱心に取り組んでいる研究者から次のような悩みや不満が発せられることを著者はしばしば耳にする．それは，「一生懸命に取り組んだのだが，利用者からはなかなか喜んでもらえない」ということである．
その問題の原因の一つに，機器開発における利用者のニーズ把握の困難さがある．当事者から発せられたニーズが，「真のニーズ」であるとは限らない．それは，「見かけのニーズ」である可能性もある．とかく，機器の研究開発者はこの「見かけのニーズ」を「真のニーズ」として受けとめ，研究開発に着手しがちである．
原因の二番目には，研究開発者には職業的特性として，先端的なテクノロジーを駆使してみたいという気持ちがあることは否めないであろう．すなわち，ここではすでに，個々の利用者の問題は二の次で，先端技術利用が主要なテーマとなってしまう．これでは，本末転倒である．誰のための研究開発かという疑問が頭をもたげてくる．では，いかにしたらこのような間違いを少しでも防ぐことができるのであろうか．唯一の方法は，研究開発者と利用者自身あるいは利用者が抱える問題に客観的なコメントを述べることが出来る専門家がチームを組んで取り組む以外に方法はないと考える．それは，機器開発コンセプトの立案に始まり，仕様決定，試作，評価，製品化などすべての段階において常にフィードバックをかけながら，「見かけのニーズ」から「真のニーズ」へ育んで行く仕組みが必要であると考える．５．おわりに
わが国における，障害者や高齢者に対する福祉機器開発は，今や海外からも注目を集めるほど活発な動きを見せている．しかし，その実態をつぶさに見ると，わが国がこれまで様々な面で育て上げて来た技術力の素晴らしさ，すなわちハードウェア面での進歩はみてとれるものの，利用者に真に役立つ福祉機器をいかに生み出していくか，どのようにしたらうまく利用者に適合できるか，いかにユーザの手に届けるか，などの特にソフトウェア面での遅れが目立つように感じる．一方で，生み出されるテクノロジーが障害者や高齢者を社会から孤立させるものであってはならない．テクノロジー利用は人間の関係性の中で位置付けられるべきと考える．障害者や高齢者が生きる意欲を見いだし，自らが生活の流れを組み立て，そして余暇を楽しんだり仕事に取り組めるよう，ユーザを中心に据えたテクノロジー利用がわが国で定着していくことを切に望みたい．参考文献
[1] 畠山卓朗：リハビリテーション機器選択のガイドライン −コミュニケーション機器（２）−，クリニカル・リハビリテーション，Vol. 5，No. 11，pp.1035-1039 （1996）
[2] 畠山卓朗：リハビリテーション機器選択のガイドライン −コミュニケーション機器（１）−，クリニカル・リハビリテーション，Vol. ５，No. 10，pp.943-947 （1996）
[3] 飯田朱美・他：電子情報通信学会福祉情報工学研究会予稿集
[4] 畠山卓朗・他：障害者にやさしい電話機−「あんしんＳ」の仕様作成に参加して−，第７回ヒューマン・インタフェース・シンポジウム前刷集，pp.117-122 (1991)
[5] 畠山卓朗・他：音声歩行案内システム，第14回ヒューマン・インタフェース・シンポジウム前刷集，pp. 577-582（1998）
[6] 畠山卓朗・他：個人用音声情報案内システム，ヒューマンインタフェースシンポジウム ' 99，pp.255-260 (1999)
[7] 畠山卓朗：聴覚障害者のための情報環境，総合リハビリテーション，Vol. 24，No. １，pp.27-31 （1996）
[8] 畠山卓朗：認知面への自立支援 −スウェーデンで見たこと感じたこと−，リハビリテーション・エンジニアリング，Vol. 12 No.１，pp.72-74 （1997）または，URL http://member.nifty.ne.jp/htakuro/paper/Sweden/Sweden.html
[9] 畠山卓朗：横浜市における福祉機器の適合評価・供給システムについて，URL http://member.nifty.ne.jp/htakuro/paper/YRC/YRC_AT.html
Advancement of Technology and Life of people with disability Takuro Hatakeyama Abstract: The technological progress that has been achieved in this century has been quite remarkable. It is this in particular that may be said to one of the 20th century's main features, with electronics especially making great progress. The first computer, which was developed in 1945, took up the entire space of a large room. Now, however there are personal computers that have a far better performance than those early computers yet fit in the palm of your hand. The Internet, which was previously only used by a small number of research workers, has recently spread to ordinary schools and households. As a result technological advancement is changing our lives on a large scale.
Lately, people with disabilities have shown a keen interest in such technologies. This paper describes how electronic life-supporting equipment, made possible by these advanced technologies, has changed the lives of people with disabilities. Also this paper focuses on the present situation as well as future problems and expectations.Keywords: Independent Living, Assistive Technology, Information System, Supply System, Subsidy Program
（2000.2 「障害者問題研究」第27巻４号に掲載）
