●医薬品・医薬部外品・化粧品を規定する薬事法では、
化粧品は以下の様に定義してあります。
【「化粧品」とは、人の身体を清潔にし、美化し、魅力を増し、
容貌を変え、又は皮膚若しくは毛髪をすこやかに保つために、
身体に塗擦、散布 その他これらに類似する方法で使用される
ことが目的とされている物で、人体に対する作用が緩和なものをいう。】 |
つまり商品を供給する側、それも開発・生産するメーカーとしては、
この法律をクリアしなければ、商品の生産・販売はできないですし、
薬理作用だけを強化すれば、当然副作用も強くなりますから、
化粧品・医薬部外品の認可を受ける事はできません。
しかし、商品の有用性を高めなければメーカーの立場では同業他社と
差別化できませんし、消費者の要望を満たす事もできません。
要するに、この法律の枠内で切磋琢磨しているのが、メーカーであり
開発者・研究者なのです。
●実際、日本の化粧品メーカーの技術力は世界でもトップレベルですし、
商品の品質も郡を抜いています。極論すれば、国内で販売されている
化粧品で、そうそう劣悪なものは無いといっても良いでしょう。
ただ、前記の通りそれはあくまでも“薬事法”という法律の枠内の事ですから、
商品だけに頼っても、限界を超えた肌トラブルはどうしようもありません。
肌トラブルを解消する為には、商品の内容成分を云々する前に、
トラブルがおこっている肌(皮膚)について理解しなければいけないのです。
●この部分を抜かして、化粧品・美容のプロを自認している販売者が
未だに多く販売者は当然の事ながらモノを売るプロですから、商品や
サービスをより以上に見える魅力的なトークや宣伝を繰り広げます。
★その中で真贋を見極めるのは消費者自身ですし、またその責任もあります。
●しかし、これだけ優れた商品が市場に出回っているのに、
肌で悩む方が減るどころか増えているのは、つきつめていけば、
“正しい皮膚の知識に沿った、正しいスキンケアとケアに必要な
正しい商品セレクト”ができていない為です。
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