大阪・関西・日本の地盤に関して最適解を求め，問題解決の対策・工事を実施しています。関西総合地質コンサルタント株式会社は近畿圏大阪府堺市から、地盤調査・地質調査・環境・土壌汚染・地盤改良工事・維持管理業務を、地球保全・地盤工学・生活地学的立場から行っています。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　   大阪湾岸域 望む  　　　　　　　　　　 関西総合地質コンサルタント株式会社へようこそ 会社概要 　業務実績　（大阪/京都/奈良/滋賀/和歌山) 2009年 11月 Sun Mon Tue Wed Thu Fri Sat 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30           2009年 12月 Sun Mon Tue Wed Thu Fri Sat     01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 冬休 28 冬休 29 冬休 30 冬休 31 冬休     営業種目　   宅地の地盤保証制度を実施しています地盤調査 防災・地盤・環境に対する 地盤診断，斜面診断，土壌汚染診断　 地下水汚染・土壌汚染調査・対策工 航空写真判読・衛星写真加工による地形・植生・環境解析 土質試験・岩石試験・CBR試験 地盤中の地下水調査（孔内流向直接探査）・原位置深度採水・予測解析・開発 地盤調査・土質調査・岩盤調査 地盤調査ボーリング調査 地中レーダー探査・磁気探査 スウェーデン式サウンディング試験 地中ガス・メタン・硫化水素・可燃性ガス調査・酸素欠乏調査 河川砂防・河川堤防調査・土石流対策・自動観測装置設置工事・点検 地すべり・斜面崩壊・落石等防災調査・自動観測装置設置工事・点検 物理探査・孔内水平載荷試験・PS検層・放射能探査 テレビカメラによる孔内探査・構造物診断 地質鉱物学的試験（顕微鏡観察・X線分析） 構造物・コンクリ−ト診断・中性化試験・空洞調査・コンクリート抜き・舗装工事 井戸工事洗浄工事 ・盛土水抜き　 地盤改良（浅層・深層混合・鋼管杭） 建物沈下復元工法（薬液・グラウト注入,ジャッキＵＰ工）　 アンカー試験工事・（平板）載荷試験・井戸工事 地盤調査環境調査における電子納品作成 技術資料 地質調査・地盤調査・環境・地盤改良工事・ 維持管理分野 １ＧＩＳ・ ２孔内探査・構造物診断 ３地盤情報近畿大阪の地盤・地質 ４関西地盤のメタンガス調査測定結果 ５空中写真・航空写真・衛星写真利用 ６地下水土壌汚染環境基準 ７農地・耕地・作物・植生のための土壌調査 ８近畿大阪堆積盆地の活断層（上町断層帯） ９粘性土の間隙水圧測定例　 10建物基礎の調査内容の確認 11油分油性汚染の調査（土壌汚染調査） 12 住宅耐震（免震化装置） 13 地質基礎 14 WEB-GIS 15 貯水槽設置工事の考え方 16 残土処分のための土壌分析調査（土壌環境） 17　アンカー工　維持管理 18 地すべり調査19 ため池・堤防の耐震・軟弱地盤 参加協会/学会 　 関西地質調査業協会　地盤工学会　応用地質学会 講習会・現地見学会　 現地作業報告 河内長野、泉佐野市でのボーリング調査年内に実施。現在河内長野市内にて調査中。来週には国道１７１号沿いに移動。警備会社の方は１７１号野作へ移動。 海外見聞録 ヨーロッパその１　カナダ１ ヨーロッパその２ドイツ・フランス・イタリア ヨーロッパその３（ドイツ・フランス・スイス・ベルギ・ルクセンブルグ） ヨーロッパその４（スペイン・ポルトガル）　 危機管理 パートナー募集 当社は，東南海道，関東地方の地震発生が想定された場合近畿以外の北海道，東北，関東，中部，北陸，中国，四国，九州地方の地質調査業者と相互支援提携を呼びかけています。 LINK集 安全対策 メモ 年内も残すところ1ケ月をきりました。 年内の技術研修会への参加が続く。資格更新等の手続きが年内に必要。 購買 ボーリング機材・土質試験機・地盤改良機材買い取り 更新履歴 技術業務提携先募集中 相互リンク募集中 動き 社団法人　全国地質調査業協会連合会　関西地質調査業協会　地盤工学会 　 国土交通省・環境省・大阪府の地質業者登録・指定調査機関です　 ・国土交通省大臣登録　地質調査業 　　　質２０−１４２９号 ・環境省土壌汚染指定調査機関　 指定年月日　平成１５年８月８日 指定番号　環２００３−２−４４１ ・ 大阪府生活環境保全等 （土壌汚染）指定調査機関 指定年月日　平成１５年１１月２８日 指定番号　　大阪府Ｈ１５−１−２７８ 地質情報管理士 国土交通省 2009年6月 電子納品運用ガイドライン（案）【土木工事編】【業務編】において、電子納品に関する有資格者の活用（地質情報管理士など）が明記されています。当社では外注することなく地質情報管理士が電子化の意義を踏まえて電子納品業務を行っています。 宅地地盤保証制度　 登録業者3000329 当社は財団法人日本環境協会への土壌汚染対策基金への拠出しています 受注金額の０．５から０．２％拠出へ 土壌汚染調査における試料の持ち込み分析依頼は、不正な利用につながる危険性がありますので、原則として土の採取は立ち会います。 　　　　　 日本テレビ「真相報道 バンキシャ！」阪南市での道路陥没報道に当社の現地取材が報道されました。 　　　　　　　 Web site内のイタリアベローナの砕石場写真はNHK大阪放送局番組制作部より使用依頼があり写真を提供いたしました。ベローナ石灰岩資料として使用される（2007.6.28）。   2007年6月より　関西総合地質コンサルタント株式会社はできる地球温暖化対策としてチーム・マイナス6％の行動に参加しています　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 最終更新日: 2009.11.27 　 Copyright (C) 2002 　KANSAI 　GENERAL　GEOLOGY　CONSULTANT　 Co.,LTD. All Rights
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