 地盤調査：スウェーデン式サウンディング試験 |
| 住宅の基盤地盤が安定しているか、宅地建物の設計に際して、設計者はボーリング調査かスウェーデン式サウンディング試験を実施して下さい。ようやく法律で地盤調査が義務付けられるようになってきました。 |
| 調査費用はスウェーデン式サウンディング試験のほうが安価です。最低でもスウェーデン式サウンディング試験を宅地地盤調査として実施してください。ただし、関西地区では地盤に礫が混入している場合が多く、宅地表層の盛土地盤に瓦礫の混入が多い場合には調査ができず、やむをえず、追加調査でボーリング調査を実施する場合があります。 |
| 宅地以外にも土木関連でも当然用いられます。元々は，土木の分野で実施されてきた試験です。したがって，土木関連での実施例も多くあります。維持管理に必要な調査として利用して下さい。 |
| 当方は住宅保証に必要な地盤調査の保証保険にも対応できます。当社では「（財）住宅保証機構」の「地盤保証制度」の登録業者として登録されています（登録番号３００００３２９ H２1年４月６日）。この地盤保証は、住宅保証機構での「住宅性能保証制度」とセットで利用できます。宅地地盤調査から地盤補強工事までカバーできます。したがって、あんしんな宅地調査を保証できます。 |
| スウェーデン式サウンディング試験 |
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小規模建築物の地盤調査として、最も実績が多く、経済的な調査方法です。１kN（100kg）のおもりの力でねじ状になった先端部（スクリューポイント）を回転させながら押し込んで、その時の半回転数（Ｎｓｗ）を測定して地盤の硬さを調べるものです。
当社では所属の社団法人 全国地質調査業協会連合会の「宅地地盤調査マニュアル」(２００２年３月発行）を指針としています。 |
| 宅地調査費用 |
京阪神内：宅地調査:５万円＋消費税（５箇所）、遠方は交通費及び移動時間費用発生します。
なお、地盤保証制度適応には別途保険費用等が必要になります参照ページ |
| 土木調査費用 |
費用は見積もりにより決定 |
| 宅地調査成果品 |
成果品はＰＤＦにてメールに添付配布
成果品内訳
・報告書１式，柱状図１式，平面図１枚，現場記録写真１式，許容応力度算定表 |
| 適用条件 |
礫障害により貫入が1.0m程度で目的を達せられない場合でも，試験費用は必要です。 |
| 調査結果から半数程度の物件で，地盤改良等が必要となるケースがあります。その場合，地盤調査結果を基に改良等の基礎の検討を行いますが、その場合には別途基礎検討として，実費が必要です。また，改良工事も実施しますが，その際は見積もり書を提出してご相談の上，経済的で最適な方法にて実施します。 |
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| スウェーデン式サウンディング試験方法 ＪＩSにより規定 |
- スクリューポイントを取り付けたロッドに載荷装置を固定し、
調査地点上に垂直に立てて支えます。
- 最初に50N（5kgf）の荷重を載荷します。
- 荷重でロッドが地中に貫入（装置の重さによる自沈）するかどうかを確かめ、
貫入する場合は貫入が止まったときの貫入量を記録します。
また、このときの貫入状況を観察します。
- おもりは質量10kgから重い順に次々と載せていきます。
- 全てのおもりを載せ1kN（100kgf）で静止している場合、
鉛直方向に力がかからないようにハンドルを右回転させ、
ロッドを目盛り線（25cm毎）まで貫入させます。このとき半回転した数を測定します。
- 装置の下端が地表面に達したら、おもりを降ろし、ロッドを継ぎ足して作業を繰り返します。
- 貫入量5cmあたりの半回転数が50回以上となる場合や、
礫などに当たり空転する場合は測定を終了します。
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| スウェーデン式サウンディング試験による許容応力度算定式 |
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地盤の許容応力度に関しては、従来の標準貫入試験の支持力係数による算定式と平板載荷試験による算定式に加えて新たにスウェーデン式サウンディング試験結果による算定式が加えられました（告示1113号参考）
qa=30+0.6Nsw (kN／㎡) ・・・（１）
但しNsw（回）は基礎底面から下方2ｍの距離にある地盤の半回転数の平均値（半回転数が150を超える場合は150とする。）
（１）では地質の違いを考慮せず。この式ではNswの上限を150としているので、許容応力度の上限値は120kN／㎡となります。
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| 参考式 土質を考慮した一つの式例（稲田式） |
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NswとN値との関係
砂質土
N=2+0.067Nsw （2）
粘性土
N=3+0.050Nsw （3）
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| qu値とNsw値との関係 |
qu(kg/c㎡)=0.0045Wsw(kg)+0.0075Nsw(回) （4）
単位をt/㎡にし、Wswを100kgとすると
qu( t/㎡ )= 4.5+0. 075Nsw （４－１）
イ）粘性土層の許容支持力
N値とquの関係は（3）と（４－１）から
u=1.5N ( t/㎡ )
c=qu/2=0.75N ( t/㎡ )
cと長期許容支持力度ｑaの関係式は建築基礎構造設計指針により
ｑa=1.7αc+γ2・Df ( t/㎡ ) （5）
αは1.0～1.2
ロ）砂質土層の許容支持力
砂質土層の場合は内部摩擦角（°）を求め、これから算定する。
大崎式より φ＝√20N +15°
ｑa=1/3(βγ1・B・Nγ+γ2・Df ・Nq ) ( t/㎡ )
となる（単位はtを使用し、設計指針1988年版）。 |
| 沈下の検討（下記該当層では，沈下検討を行うが杭基礎・地盤改良の必要がでてくる可能性大） |
１.基礎底面から下方２ｍ以浅にて，上記WSW１ｋN以下で自沈層が有る場合。
２.基礎底面から下方２ｍ～５ｍ区間にて，上記WSW５００N以下で自沈層が有る場合。 |
関連する地盤調査土質調査
地盤調査基準 |
スウェーデン式サウンディング試験では解決できない項目もあります。調査結果から通常は地盤改良を行うケースが多い傾向にあります。
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関西総合地質コンサルタント（株）