掲載紙が発売中・発売予告
  おそらく、来週発売の週刊プレイボーイに、JR東海が計画しているリニア中央新幹線についての記事が掲載されます。9兆円もの事業費の割には、国民に計画は周知されず、検証もあまりされていない。反対や疑問の声があってもマスコミは報道しない。これは・・原発の構造と似ている・・と思わせます。
ブログ記事の裏だって伝えたい」もご覧ください。

ボルネオ島熱帯林。花持つ少女
樫田秀樹
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21歳の私。サハラをバイクで

パプアニューギニア。自然は人間を、人間は幼き命を抱く

ボルネオ。昼寝の老人
職業はルポライター。国内外での様々な出来事や素晴らしき人々との出会いを発表しています。まだまだ文や写真が未整理ですが、どうぞ暇つぶしにでもお付き合いください
 

          樫田秀樹(かしだひでき)

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フィリピン・パラワン島の先住民バタック人

アフガニスタン。米軍空爆で左目が失明寸前の少女

ボルネオの先住民、プナン人

パプアニューギニア。するする木に登りココナツを頭上に取った少年
以下の記事を本HPにアップしました
●11年10月号の月刊「世界」に掲載した「奨学金なのか、サラ金なのか」をアップしました。学生を支援するはずの奨学金が今、卒業後に、厳しい取立てとともに若者たちを苦しめている現状を描きました。こちらです。
その続報記事、週刊金曜日11年12月16日号では都や市民団体への取材を掲載。こちらです
神奈川県最大の湿地「北側湿地」の消失について、週刊SPA(10年4月下旬)に掲載した記事。こちらです
海外で医療を受ける日本人が増えている現実について、週刊SPA(10年6月1日発売号)に掲載した記事。こちらです

雑誌に掲載しました(本HPへのアップが遅れております。<m(__)m>)
社員から損害賠償や罰金を取り立てるブラック企業 週刊プレイボーイ(11年6月13日発売号) 社員から損害賠償やら罰金やらでお金を取り立てたり、給料から天引きするブラック企業についての記事を書きました。ひどいところでは未払い3ヶ月!
震災がれきのアスベスト汚染 週刊プレイボーイ(11年11月21日号) 震災がれきを汚染しているのは放射能だけではない。むしろ、アスベストのほうが場所に関係なく一様に高濃度で汚染している。1995年の阪神大震災でもがれき撤去に携わった人から不治の「中皮腫」患者が現れている。
震災がれきのアスベスト汚染 週刊金曜日(11年12月16日号) 同上
リニア中央新幹線への疑問 月刊「自然と人間」12年3月号 2014年に迫るリニア中央新幹線の着工。だが9兆円という史上最大の鉄道事業の割には、詳細はほとんど伝わらない。計画沿線の住民からは疑問の声が挙がっている。
「戒告」に留まる都教委の処分 週刊金曜日(12年4月6日号) 最高裁が2012年1月と2月に「日の丸と君が代の不起立には『戒告』だけが妥当」と判断したことで、それ以後の不起立には「戒告」だけの処分が出されている。
「退職」拒否企業! 週刊プレイボーイ(12年4月2日号) 社員を辞めさせるのではなく、辞めたいのに辞めさせない企業が増えている。一度飼いならした従順な社員をボロボロになるまでこき使うのだ。
土肥元校長の闘い 月刊望星12年3〜5月号 東京都教育委員会の教育破壊的な施策に、どの校長も黙ってしまうなか、1人「違う!」と声をあげた校長が現れた。弾圧にもめげず、退職後の今も裁判で闘っている。
ターベルモーノ社(築地野口屋)の倒産 週刊金曜日12年1月20日号。 若者の引き売りという販売スタイルから世間からもメディアからも高い評価を得ていたターベルモーノ社。だが、売れ残り品の買取りなどのブラックの面もあり倒産した。
ターベルモーノ、社長からのコメント AERA。12年1月31日発売号 上記問題について、弁護士を通じて、同社の野口博明社長からのコメントを入手しました。「買い取りをしたくないのなら、そもそも発注をしなければいい」
社員に自腹買取をさせるブラック企業 週刊プレイボーイ(12年1月30日号) 世間で売れない商品を従業員に買わせたり、必要経費もすべて社員に出させる会社が急増している。
被災地に、「すぐに」「直接」「顔の見える」支援を! 週刊現代(11年8月1日発売)  いつまでも届かない義捐金ではなく、被災地に迅速に、かつ目に見える形で役立つ「寄付」や「出資」の特集記事。私が企画を出し、私を含め数人のライターで手分けして取材して、編集部が執筆した記事です。本当に役立つ支援を特集してみました。
飯舘村の半年 週刊金曜日(11年10月14日) 原発爆発直後から、じつは被曝していた福島県飯舘村。なのに、学者や村の方針で住民は6月下旬まで、マスクもせずに村に住み続けていた。この村に人は戻るのか?
ブラック企業の「3年打ち切り」 週刊プレイボーイ(10年11月1日発売号) 人件費の安い新卒3年以内に、ありとあらゆる手を使って若者を退職に追い込む企業は決して少なくない。そのごく数例を紹介。
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