効く?効かない?サプリメント(週刊やさしいダイエット第22号より)


■はじめに

ギムネマ、ガルシニア、トナリン、クロムにカプサイシン。世の中には数多くの「ダイエットに効く」とうたわれるサプリメントがあります。しかし、これらは結構お値段のはるもの。本当に効くのならまだしも、効かないものに無駄なお金は使いたくないですよね。

今日は巷にあふれる「ダイエットサプリメント」についてお話ししたいと思います。

■サプリメントとは?

そもそもサプリメントとは何でしょう?「サプリメント (supplement)」とは英語で「追加、補足」の意味がありますが、一般にサプリメントは特定の栄養素を主成分にして作った栄養補助食品のことを指します。つまり、不足する栄養を補う食品(食べ物)なのです。

食品は、食品衛生法により「全ての飲食物、ただし薬事法に規定する医薬品、医薬部外品をのぞく」と定められています。つまり、食品は医薬品(薬)とは違うものなのです。

「薬ではない」と言うことはどういうことでしょう?薬事法では薬と認可されたもののみが効果や効能を表示することができるとしています。つまり、薬でないものは効果や効能を表示してはいけないのです。

しかし現実には薬ではないのにあたかも薬のように「○○に効きます」「××を防ぎます」とうたった違法な商品が多くで回っています。新聞などでは余り大きく取り上げられませんが、これらの薬事法に違反する商品・およびそれを製造販売している業者の摘発は後を絶ちません。

■健康食品・3つの分類

それではここで、サプリメントを含めた「健康食品」について、さらに広く勉強してみましょう。健康食品にはこれと言った定義がないのですが、一般には「健康増進に効果があるとして販売されている食品」とされています。

健康食品は以下に述べる「特別用途食品」「特定保健用食品」「その他の健康食品」の3つに分類することができます。

(1)特別用途食品

特別用途食品とは、法律(栄養改善法)により「乳児用、幼児用、妊産婦用、病者用等の特別の用途に適する旨の表示を許可された食品」と定められています。わかりやすく言えば、赤ちゃんや妊婦・患者さんの健康の為の食品であり、具体的には赤ちゃんや妊婦さん向けの粉ミルクや、高血圧の人向けの減塩食品、牛乳を飲むとお腹がゴロゴロする人向けの無乳糖食品などがあります。

厚生省が許可した特別用途食品には天秤のような形をした人のマーク(許可証票)がつけられています。

(2)特定保健用食品

特定保健用食品とは、(1)の特別用途食品のうち、保健に役立つある種の効能が認められるとして厚生省がその表示を許可した食品のことで、こちらも法律(栄養改善法)によって定められています。(1)の特別用途食品との区別がつきにくいかもしれませんが、おおよそ「赤ちゃんや妊婦・患者さん以外の人の健康の為の食品」と考えていただければ良いと思います。

現在認可されている特定保健用食品は195品目。この中には「お腹の調子を整える食品」として知られてるオリゴ糖や、「体に脂肪が付きにくい」ジアシルグリセロール等があります。

厚生省が許可した特定保健用食品にはバンザイをしている人のマーク(許可証票)がつけられています。

(3)その他の健康食品

その他の健康食品には、ビタミンC含有食品、カルシウム含有食品、食物繊維加工食品などがあり、サプリメントもこの部類に入ります。

これらは厚生省の審査を必要としませんが、厚生省の外郭団体である「日本健康・栄養食品協会」は、含有成分、安全、衛生の基準に叶った食品には、(財)日本健康・栄養食品協会認定のマーク(手でハートを持っている)を与えています。従ってこのマークの付いているものは比較的安心して使うことが出来ます。

■おわりに〜健康食品のこれから

先ほどもお話ししましたが、健康食品にはこれと言った定義がありません。このことが健康食品の概念をあいまいにし、いかがわしい製品が出回る元にもなっています。

この現状に対し厚生省では「保健機能食品」としてこれらの食品を区別する新制度を提言しています。「保健機能食品」には従来の「特定保健用食品」と、新たに定める「栄養機能食品」が含まれており、「血圧を正常に保つのを助ける食品」「カルシウムは、骨や歯の形成に必要な栄養素」などの具体的な表示が可能になります。

栄養機能食品の対象には当面ビタミン類として、ビタミンA、同B1、同B2、同B6、同B12、同C、同D、同E、ナイアシン、葉酸、ビオチン、パントテン酸、またミネラル類としてカルシウム、鉄の計14種類が検討されており、いずれは食物繊維なども含まれるだろうと言われています。

これらの制度により、ダイエッターの気持ちにつけ込むいかがわしい商品が規制され、健康被害や金銭的なトラブルが未然に防がれることが期待されます。しかし、制度や法律だけに頼っていてはいけません。あなた自身が安易にそれらの商品に飛びつかないよう、自分を律することも大切なのです。