vol.78

ダイエット情報について・各国の取り組み（２）（週刊やさしいダイエット第７８号より）

■はじめに

前号では「ダイエット情報について・各国の取り組み」として、WHO（世界保健機関）の取り組みについてご紹介しました。今回はサプリメント大国：アメリカの例をお話ししたいと思います。

最近はネットで海外のサプリメントを購入する人が増えていますが、中でもアメリカから個人輸入する人が多いと思います。何故アメリカはこんなにサプリメント産業が盛んなのでしょう？そしてこの産業をより安全に利用するため、アメリカ国内ではどんな取り組みが成されているのでしょう？

個人輸入をしたことがある人も無い人も、この機会に海外のサプリメント事情について勉強してみましょう。

■アメリカでサプリメントが人気な理由

はじめに、アメリカでサプリメントが人気なのは何故でしょう。栄養学が進んでいるから？それとも人々の健康への意識が高いから？それらも理由の一つですが、実は何より「お金の無い人は病院に行けない」と言う経済事情によるところが大きいのです。

日本では、保険証さえ持っていけばどこの病院でも掛かることが出来ますし、またたいていの治療には保険が利きます。ですからお金のある人も無い人も、自由に安く医療を受けることが出来るのです。

しかしアメリカでは日本とは違い、加入している保険会社によって行ける病院が限られたり（それ以外の病院では保険が利きません）、保険の利く金額に上限があったり、更に保険に入るにも厳しい条件が課せられたりするので、誰でも自由に安く‥と言うわけにはいきません。

このためアメリカでは「病院に行かずに済ませたい」と言う風潮が高まり、７０年代にはサプリメントを専門に取り扱う「ビタミンショップ」が次々に出来ました。そしてサプリメントはスーパーマーケットでも広く取り扱われるようになり、大量に出回ることで価格も下がり、アメリカの人達の必需品となったのです。

その結果、現在アメリカでは病院に支払われるのと同じかそれ以上の金額が、代替医療に支払われています。また４割以上の人が「代替医療を利用したことがある」と答えているそうです。

■アメリカのサプリメントに対する取り組み

これに対する国や政府の取り組みとしては、９２年、NIH（国立衛生研究所）の中に代替医療を科学的に検証するための機関；OAM（代替医療事務局）が新設されました。OAMに支給される国の予算は年々増えていき、設立から５年後には何と最初の年の６倍にもなりました。このことからも、アメリカ政府が代替医療に大きな関心を持っていることがおわかり頂けるでしょう。そして６年後の９８年、OAMはNCCAM（国立補完代替医療センター）に格上げされたのです。

一方、FDA（アメリカ食品医薬品局～日本の旧厚生省にあたる機関）は９８年に栄養補助食品法を施行、サプリメントの効能書きの規制を変更しました。どのように変わったかと言いますと、サプリメントは薬ではないので勿論「肥満症に効きます」と書くことは出来ないのですが、その代わり「A国のB地方では、古くから肥満症の治療として使われてきました」「C国のD研究所において、脂肪細胞を20%小さくしました」等と書くことが可能になったのです。

このこと自体は、余り大した変化では無いように感じられます。しかし、これによってサプリメント会社と研究所の結びつきのあり方は、大きく変わってしまったのです。

■サプリメント会社と研究所の結びつき

これまで研究所は、国や財団から支給される研究費以外には、収入を寄付金に頼るしかありませんでした。しかし、研究結果を効能書きに使えるようになったことで、今度はサプリメント会社が研究所の大事な資金源になったのです。

つまりサプリメント会社は研究所に、自社の製品について有効性を証明するよう研究を依頼します。そこで研究所はサプリメント会社が出した多額の研究資金を使って、頼まれた研究をします。そして導き出された研究結果からサプリメント会社は自社の製品を宣伝し、利益を上げるのです。

本来、研究結果というものは純粋に学問のため・人々の健康のためにあるべきでした。しかし、サプリメント産業においては寧ろ市場（しじょう）を広げるために利用されてしまっているようです。

■おわりに

今回はアメリカのサプリメント事情についてお話ししました。皆さんはこのお話を「遠い外国のこと」として受け止められたかもしれません。しかし、今や日本も医療費の高騰が問題となり、あたかもサプリメントが登場した頃のアメリカ（冒頭にご紹介したようなアメリカの保険制度は、医療費の高騰によって導入されました）のようです。

現在のアメリカのサプリメント事情は、そう遠くない日本の未来を映し出しているのかも知れませんね。

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