ゴルフ会員権価格の状況は、日本国内景気が著しく悪化するとともに、ゴルフ場入場者数の激減をはじめ、会員権購入者の手控えから名義変更料の減収、預託金返還時期にきているゴルフ場においては、極めて経営継続の危機に陥っております。近年、ゴルフ場においては、上記の経営環境にさらなる問題を抱えており、預託金以外の金融債務を持っているゴルフ場にとり、日本が目指す不良債権処理の加速化は、これら金融債務をもつゴルフ場にとって、債務の早期返還はとても困難な状況であり、刀を目の前に突きつけられ、切腹せよとの状況である。
この様な環境の中、昨年より加速しはじめているゴルフ場の「民事再生手続きの開始」は関東甲信越東海に限っても１００ケ所に近いゴルフ場（系列コースを含む）が破綻し、再生の道を歩み始めております。
この民事再生手続きは、そのゴルフ場が再生するための手続きで、そのゴルフ場がもつ債務（預託金を含む）を約90％以上のカットをもって、新しく再生させたいとのことから、手続きが開始されるわけですが、その多くの被害を被るのは会員の人々であり、多額の預託金が１０分の1近くになってしまうのは由々しき問題ですが、ゴルフ場そのものが空中分解するよりは、せめてプレー権が残り、ゴルフ場が存続してくれればとの思いが民事再生手続きに同意しなければならない環境と考察されます。民事再生手続きが開始された多くのゴルフ場は、それらほとんどのゴルフ場が生き返っており、あるところは外資系ファンドが経営に着手され、またあるところは他社の応援を得て再建されておりますが、再生手続き開始がされても、その再建計画が認められないゴルフ場も存在し、野原と化すところもあります。
この様な環境では、ゴルフ会員権（預託金制）に対する不信感とともに、ゴルフ会員権の購入意欲が失われいることも事実ですが、今、市場では新しい動きが生まれております。
この動きは、「プレー権を買う」といった新しい考えをもったかたがたで、民事再生手続きを開始されたゴルフ場にターゲットを絞り、その再生手続きが順調に推移したゴルフ場の名義変更を開始されたことを見計らい、非常に安価な価格で入会するといった動きで、購入に対しては、「預託金額面−再生後は約１０分の1に減額」は将来返還してもらうといった意識はなく、あくまでプレーを前提に、内容の良いコースでプレーを楽しむといった考えから購入をされている。
現在、日本経済環境はデフレから来る、プレー料金の低額化で、わざわざ会員権購入しなくても「いつでも・どこでも」プレーが出来るので買う必要性がないとお考えの方がほとんどですが、もう少し先を見てみますと、日本経済はこの不良債権処理の終焉をまって、間違いなく上向きに転じますが、この時になると、ゴルフ場入場者数も増加することによって、一般ビジターフィの値上げさらに、土日祝日においてのビジター制限と従来のメンバーシップ制に戻ることが予想され、この時の会員権相場は、現在の倍以上の価格になり、現在の安価な金額での購入はまず、困難になってしまいます。
この様な予測から、上記の新しい考えをもった方々の意識は、決して間違ってはいないように思えます。
また、経営が古く、預託金額面の低いゴルフ場でかつ、ゴルフ場のみの単独経営会社ゴルフ場においては、現在でも安定しており、経済環境の変化とともに一挙に価格が高騰されることも予測しております。
ゴルフはプレーを通じて、より楽しく、健康とご友人を増やされて頂くのが、わたくしたちの責務と感じております。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　マーランド　丸山　孝　・　ムービングスタッフ　菅野正人