ミークンの部屋

＜戦略的人財育成＞

連載　ＩＴＳＳはなぜ生かされていないのか

2002年12月に経済産業省から発表されたITSS。すでにIT企業の3～4割が導入済みであるという。しかし、当初の目的通りにIT人材育成に効果を発揮しているとはいえない状態にあるようだ。この連載では、ITSSの実態を把握し、IT人材育成に生かされていない原因を追究したうえで、解決の方向性を検討してみる。

連載　情報サービス産業におけるキャリア体系の必要性とITスキル標準の限界

2007年12月に開催された人材育成学会第5回年次大会で発表した論文「情報サービス産業におけるキャリア体系の必要性とＩＴスキル標準の限界」に加筆・修正し、4回に分けて掲載していく。

　　(1)キャリア開発のために企業が構築しなければならないもの

　　　グローバルナレッジネットワーク人財開発コンサルタント "Monthly Eye" 掲載（2008年2月）

　　(2)一般企業以上にキャリア体系を必要としている情報サービス産業

　　　グローバルナレッジネットワーク人財開発コンサルタント "Monthly Eye" 掲載（2008年3月）

　　（３)キャリア体系構築におけるITスキル標準の有効性と問題点

　　　グローバルナレッジネットワーク人財開発コンサルタント "Monthly Eye" 掲載（2008年4月）

　　（4)成功パターンと失敗パターン

　　　グローバルナレッジネットワーク人財開発コンサルタント "Monthly Eye" 掲載（2008年5月）

グローバルナレッジネットワーク人財開発コンサルタント "Monthly Eye" 掲載（2008年1月）
情報処理技術者試験が、平成21年度春期に実施する試験から大きく変わろうとしている。ITSS、UISSやETSSなどの複数存在するスキル標準を共通化する共通キャリア・スキルフレームワークに基づき内容が改定される。これにより、スキル標準と情報処理技術者試験の関係はどのように変わるのだろうか？情報処理技術者試験の改定内容とスキル標準との関連を概観し、誤解なく理解するための留意点を洗い出してみる。

情報サービス産業におけるキャリア体系の必要性とITスキル標準の限界

ITC勉強会講演資料（2007年12月）

情報サービス産業におけるキャリア体系の必要性とITスキル標準の限界

人材育成学会第5回年次大会発表論文（2007年12月）
安定成長期の経済下では、企業は社員のキャリア開発に積極的にかかわらなくてはならない。キャリア開発においてまず取り組まなければならないのが、キャリア体系の構築である。情報サービス産業においては、一般企業以上にキャリア体系の必要に迫られており、これを容易にするために ITスキル標準が開発されたが、その適用には限界がある。ITスキル標準の有効性と問題点を明確にし、キャリア体系構築のポイントを明らかにする。

UISS料理法

グローバルナレッジネットワークプライベートセミナー東京講演資料（2007年9月）

UISS料理法

グローバルナレッジネットワーク人財開発コンサルタント "Monthly Eye" 掲載（2007年8月）
6月20日にUISS (情報システムユーザースキル標準) Ver1.1がリリースされ、今年度末までには、UISSの研修ロードマップも公表されるという。そこで、UISSを効果的に企業の情報システム部門で活用するためには、UISSをどう料理すべきかポイントを整理してみる。

連載　PMとコンサルタントは育ちが違う

ITエンジニアの将来なりたい職種として人気があり、常に業界全体で人材不足が訴えられている職種であるPMとコンサルタント。しかし、PMの育成にはある程度成功しているものの、コンサルタントの育成には苦労している企業が多い。その原因はPMとコンサルタントの育ちの違いにあるようだ。この連載では、PMとコンサルタントの現状を把握した上で、両者の育ちの違いを明らかにし、コンサルタント育成のポイントを検討する。

　　(1)PMとコンサルタントの現状と育ちの違い

　　　アットマークＩＴ2007年6月掲載

　　(2)コンサルタントを育成するためには

　　　アットマークＩＴ2007年7月掲載

　　(3)コンサルタントの中核スキルとは

　　　アットマークＩＴ2007年9月掲載

　　(4)コンサルタントの中核スキルに必要な知識とは

　　　アットマークＩＴ2007年10月掲載

インドの衝撃

グローバルナレッジネットワーク人財開発コンサルタント "Monthly Eye" 掲載（2007年4月）
2007年1月28日(日) にNHKで放映されたNHKスペシャル「インドの衝撃第1回わき上がる頭脳パワー」に、衝撃を受けた教育関係者は多かったのではないだろうか？筆者もその一人として、日本の現状と対比しながら、筆者の受けた衝撃の内容をまとめてみることにする。

UISSはITSSのユーザ企業版？

グローバルナレッジネットワーク人財開発コンサルタント "Monthly Eye" 掲載（2006年12月）
経済産業省より6月23日にリリースされた情報システムユーザースキル標準（UISS：Users’ Information Systems Skill Standards）Ver1.0は、ITSSがIT サービス会社向け標準人材像だったのに対し、ユーザ企業の情報システム部門向けの標準人材像を表わすものという認識が一般的だ。はたして、そうなのだろうか？UISS策定の目的、内容を確認し、現時点でUISSをどのように活用すべきかを検討してみることにする。

情報システム部のリバイバルプラン　～UISS、ITSSを活用した情報システム部再生への道～

ヒューマンキャピタル2006講演資料（2006年8月）

連載　情報システム部のリバイバルプラン

ユーザー企業の情報システムが企業経営に及ぼす影響の大きさは、日を増すごとに増加し、企業経営の生命線を情報システムが担っているといっても過言ではない。しかし、その情報システムを担当する情報システム部の弱体化が進んでいる。過多なアウトソーシングによる情報技術の空洞化、経営層からの要求を満足させることができない企画提案力、大規模化するシステム開発に対するプロジェクトマネジメント能力不足など。このままでは、情報システムがトリガとなる経営危機が発生する危険があり、情報システム部は、ゴーン改革並みの早急な再生が必要である。そこでこの連載では、情報システム部の再生の道としてのリバイバルプランを探ることにする。

　　(1)情報システム部弱体化の原因は？

　　　アットマークＩＴ2006年6月掲載

　　(2)UISSを活用して情報システムの位置付けを検討する

　　　アットマークＩＴ2006年7月掲載

　　(3)情シス部と委託先企業との役割分担は？

　　　アットマークＩＴ2006年8月掲載

　　(4)人材ポートフォリオの基盤をどう構築するか？

　　　アットマークＩＴ2006年9月掲載

　　(5)人材ポートフォリオを構築して、情シス部をリバイバル

　　　アットマークＩＴ2006年11月掲載

　　(番外編)働き盛り年代減少で危機を迎える情報サービス産業

　　　アットマークＩＴ2006年12月掲載

経営に効果のあるスキルシフトを実現する人財ポートフォリオ構築

グローバルナレッジネットワーク・プライベートセミナー東京講演資料(2006年3月）

人的組織の成熟度に合ったITSS導入とは（前編）（後編）

アットマークＩＴ2005年9月掲載
ITSS導入のコンサルティングを進める中で、企業の人的組織の成熟度に合った導入が不可欠であることに気付いた。ここでは、ITSS導入の日本企業における意義、成熟度に合ったITSS導入の必要性を述べたうえで、「People CMM」を取り上げ「成熟度に合ったITSS導入とは何か？」を明らかにする。

ITSSを経営に100％活かすポイント

グローバルナレッジネットワーク・プライベートセミナー東京講演資料(2005年7月）

企業競争力は戦略を実現する人財で決まる～戦略経営と人財開発戦略～

グローバルナレッジネットワーク・プライベートセミナー大阪講演資料(2005年6月）

ITSSを経営に１００％生かすポイントとは

アットマークＩＴ2005年5月掲載
ITSSが発表されてから、2年半が経過した。その間、大手ITベンダを中心にユーザー企業やシステム子会社でも導入が進んできている。一方で、ITSS本来の目的とは異なり、顧客企業との人月単価交渉に利用しようとする事例も目に付き始めている。現在のITSS導入の現状や経営に生かすポイントはどこか考えてみる。

＜マーケティング＞

クチコミ・マーケティングの視点から見たネット・コミュニティ

実践女子短期大学紀要第30号掲載(2009年3月）
ネット・コミュニティで行われる顧客間インタラクションの三つの形態（國領、1999） )のうちクチコミに注目する。クチコミ・マーケティングの視点からネット・コミュニティを分析し、ネット・コミュニティがクチコミ・マーケティングの場となるための必要条件を洗い出す。また、関係性マーケティングとの相違を明確化にし、企業が取るべき方策を提言する。

関係性マーケティングの視点から見たネット・コミュニティ

静岡産業大学論集「環境と経営」第10巻第1号掲載(2004年6月）
ネット・コミュニティの持つ特性、分類、情報特性と消費者情報探索、期待される効果、関係性マーケティングの場として必要な条件を明らかにしたうえで、事例を分析し、原因を追究する。最後に、ネット・コミュニティが関係性マーケティングの場となるための提言を行う。

カスタマー・エクイティ

CSK Xpress 2002年3月号掲載
企業の競争力の源泉は、どれだけ多くの優良な顧客を獲得・維持しているかにあり、顧客のもたらす生涯価値（顧客の一生の中で製品・サービスを購入することなどにより、企業にもたらす売上・利益）の全顧客合計が企業力と言える時代である。これがカスタマー・エクイティである

ECに関するマーケティング・ミックス分析　～ECの企業経営に与える影響に関する一考察～

修士論文（2002年1月）
　2000年におけるBtoC ECの日本における市場規模は、8，240億円、2005年には、13.3兆円になると予測されている。BtoB EC市場規模も、2000年において22兆円、 2005年には111兆円の規模になると予測されている。しかし、多くのドットコム企業は赤字体質から抜け出すことができずに苦しんでおり、株高に支えられたドットコム企業は、インターネットバブルがはじけると同時に経営危機に陥っている。また、BtoB ECの主役となると見られているｅマーケットプレイスも参加企業の少なさ、取り扱い高の低さに悩まされており、米国においてはすでに淘汰の時期を迎えていると言われている。
　はたして、ECは予測されているような規模にまで、順調に拡大することができるのだろうか？

　そこで、ECを４Cマーケティング・ミックスにより分析することにより、ECのマーケティング的本質に迫り、 ECの企業経営に与える影響を明らかにし新たな企業モデルの提言を試みる。
　第１章では、BtoC ECを４Cマーケティング・ミックスにより分析し、第２章では、BtoB ECを同様に分析する。第３章では、分析結果から、ECが企業経営に与える影響と対応策を述べ、第４章では、対応策を実施するうえで求められる新たな企業モデルとして、オブジェクト指向モデルの企業モデルへの適用を試みる。

　「EC時代はオープンな企業連携の時代である。」という言葉が多く聞かれる。しかし、オープンな企業連携により実現できるのは、明確なメッセージでサービスを依頼できる関係だけであり、中核となる売り手・買い手間、売り手相互間、買い手相互間の関係は、密なコミュニケーションを必要とするクローズドな関係である。EC時代に対応した企業モデルは、オープン性だけではなく、クローズド性も重視した企業連携モデルでなければならない。これを実現するのがオブジェクト指向企業モデルである。

BtoC ECのマーケティングミックス分析

経営情報学会　e-Business研究部会報告書掲載（2001年4月)
2001年1月31日に、電子商取引推進協議会とアクセンチュアから発表された「平成12年電子商取引に関する市場規模実態調査」によると、2000年のＢtoＣ市場は8,240億円、 2005年には約13.3兆円に拡大すると予測されている。しかし、ＢtoＣＥＣ企業の大半は赤字体質から脱却できていない。その根本的原因は、ＢtoＣＥＣのマーケティング的特質を十分に分析せずに、従来のマーケティング戦略、戦術を展開したところにある。ここで、ＢtoＣＥＣをマーケティング・ミックスにより分析し、その特性を洗い出すことにより、根本的な原因の追求と解決の方向性を検討してみることにする。

中小商店を生き返らせるワン・トゥ・ワン・マーケティング（講演）

岐阜県産業振興センターIT講演会(2002年2月）資料
上記論文からデータを更新し、ワン・トゥ・ワン・マーケティングの概要に触れた講演。

「優良顧客」を囲い込み最大利益を確保　顧客データ分析で勝つ

TKC「戦略経営者」2001年8月号特集の取材記事

中小商店を生き返らせるワン・トゥ・ワン・マーケティング

第４回清水晶記念マーケティング論文賞　入賞（1998年1月）
中小商店におけるワン・トゥ・ワン・マーケティング実践の方法、問題点、それに対する解決策に関する考察。

「オタク」を狙え！～ＥＣ時代のマーケティング戦略～

CALS/EC Japan1998（1998年11月）論文集掲載、講演
インターネットブームにのりオンラインショップは急増しているが、ほとんどのショップは赤字であり、経営的に成り立っていない。このような状況を打開するため、一般消費者向けＥＣのマーケティング戦略として、ターゲットを「オタク」に絞ったマーケティング戦略を提案する。

＜IT投資＞

戦略的IT投資マネジメント

ITC勉強会（2008年12月）、G-TEC2008-2009（2009年1月）、中小企業診断協会講演資料(2009年1月）

ROIを最大化する戦略的システム評価

SAPPHIRE’04講演資料(2004年6月）

IT投資評価のフレームワーク

経営情報学会　春季全国研究発表大会で発表（2004年6月）
経営環境が厳しさを増すなか、IT投資に対する見方も厳しさを増し、投資に対する効果が得られているのかを常に問われる時代になった。これに対応しIT投資評価方法に対するさまざまな試みがなされているが、効果的な方法がなかなか見つからない状態である。私は、その根本的な原因は、IT投資を評価するためのフレームワークが確立していないことにあると考える。フレームワークなしに個別評価方法を検討しても、有効な方法が開発できるとは思われない。私は、IT投資評価の構成要素として、投資対象、利害関係者、効果の三つをあげ、その相関を検討することにより、IT投資評価のフレームワークの構築を図る。

情報化投資のスマイルカーブ

情報システムの企業内における位置付けが大きく変わり、経営を左右する存在になってきた。それにもかかわらず、新規システム構築に対する情報化投資は従来と同様に開発中心に行われ続けている。経営に有効なシステム構築の為の情報化投資を実現するためには、スマイルカーブを描く必要がある。

＜ＢＳＣ＞

バランス・スコアカード導入に成功する法

財団法人愛知県中小企業振興公社　産業情報センター「ネットあいち産業情報」１１月号　（ビジネスレポート）掲載記事

BSC導入に成功する法

BSCが考案されて10年以上が経過した。多くの欧米企業で採用され、さまざまな効果をあげてきた。最近、日本企業への導入も本格化してきている。一方、BSCは欧米製であり日本企業になじまないという声も聞かれる。しかし、BSCは、米国企業が日本から学んだ方針展開を理論化、一般化したものである。JITと同様に考え方のベースは日本製だ。日本企業になじまないはずはない。では、なぜBSC導入を難しいと感じるのだろうか？それは、BSCが特定の導入方法論を持たないフレームワークだからだ。BSC導入に教科書はない。自社に最適な導入方法を選択・開発しなければ、BSC導入に成功することはできない。本稿では、BSC導入に成功するための方法に関して考えてみることにする。

ＢＳＣ導入による企業改革への挑戦事例

中小企業診断協会(2002年7月）、ＴＫＣ税理士会（2002年7月）講演資料
業績評価指標間の連鎖をとることを目的にＢＳＣを全社導入。導入を進めるうちに多くの課題に突き当たり、企業改革にまで発展した事例を紹介する。

バランス・スコアカード（ＢＳＣ）導入のポイント～失敗しないＢＳＣ導入方法～

バランス・スコアカードは非常にシンプルな故に目的あわせた導入方法が必要である。典型的な事例を交えて導入のポイントを紹介する。

バランス・スコアカード

CSK Xpress 2001年10月号掲載
新しい経営管理指標として注目されているバランス・スコアカードに関し、なぜ考えだされ、どのような特徴を持つものなのか。また、どのように使っていけばよいかを簡単に論述する。

＜ＥＲＰ＞

ERPトレンドウォッチ「大企業の敵は縦割り部署、中堅の敵は無知なベンダ」

アットマークＩＴ2005年1月の取材記事

ERPを経営に100％活かすための戦略的情報化企画

SAPPHIRE’03講演資料(2003年7月）

ＥＲＰ戦略情報化企画　～ＥＲＰをＥＲＰとして活用するために～

企業経営を取り巻く環境の変化に対応するべくＥＲＰも進化している。進化しているがために、ＥＲＰを有効に活用することが難しくなってきた。ＥＲＰをＥＲＰとして活用するために不可欠な作業。それがＥＲＰ戦略情報化企画である。

ＥＲＰとして導入されないＥＲＰ

基幹系システムの再構築において、ＥＲＰが検討されないことはない時代になった。しかし、ＥＲＰの特徴が生かされたＥＲＰ導入は数少ない。なぜ、ＥＲＰがＥＲＰとして導入されないのだろうか。その原因と対策を考えてみる。

中堅・中小企業におけるＥＲＰパッケージ選びのポイント

アットマークＩＴ2002年5月の取材記事

米国に学ぶＥＲＰ導入成功のポイント

日本工業出版「流通ネットワーキング」1999年4月号、韓国MODIA1999年7月号（ハングル翻訳版）掲載
米国ＥＲＰ導入企業８社の事例分析によるＥＲＰ導入成功のチェックポイント。

米国ＥＲＰ導入事例調査レポート

ＥＲＰ研究推進フォーラム(1998年11月）、中小企業診断協会(1998年11月）講演資料

「作る」から「使う」へのパワーシフト

平成１０年度中小企業経営診断シンポジウム　中小企業診断協会賞受賞（1998年11月）
ＥＲＰ時代に突入した今、ソフトハウスに対してもプログラムを「作る」能力ではなく、パッケージソフトを「使う」能力が求められるようになった。その現状の報告と対応策の提言を行う。

ＥＲＰ導入のポイント～失敗しないＥＲＰの選定・導入法～

ＥＲＰ研究推進フォーラム(1997年3月)、Ｋ社ＥＲＰﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ･ｷｯｸｵﾌﾐｰﾃｨﾝｸﾞ(1998年5月）講演資料

＜ＥＣ＞

ＥＣの企業経営に与える影響と対応戦略

ＥＣのマーケティング本質から、企業経営に与える影響と、これに対応すべき戦略を考えてみる。

ｅマーケットプレイス

CSK Xpress 2001年4月号掲載
米国におけるｅマーケットプレイスの波が、日本にも押し寄せている。自動車部品、鉄鋼、繊維、電子部品、電力など多くの産業で、ｅマーケットプレイス設立の動きがあり、その数は５０を越えている。また、世界第2 位のスーパー、仏カルフールなどが参加する「グローバル・ネット・エクスチェンジ（GNX）」の日本法人設立など、海外ｅマーケットプレイスの日本進出の動きもスピードを増しつつある。米国調査会社フォレスター・リサーチ社は、2004年米国内企業間ＥＣの53％はｅマーケットプレイス上で行われ、取引金額は、1.4兆ドルに達すると予測している。一方、米国ｅマーケットプレイス企業の株価が下落し、インターネットバブルは、ＢtoＣから、ＢtoＢの世界に広がりつつあるのかと言われ始めている。ここで、ｅマーケットプレイス全体を概観し、活用のポイントに関して考察してみる

ＢtoＣＥＣの今後

CSK Xpress 2000年7月号掲載
日本より、２～３年先行しているといわれる米国のＥＣの現状をみることにより、その問題点と解決の方向性を考察。

<ＫＭ＞

ＳＣＭ・ＣＲＭ失敗の本質　～トランザクション・データとビジネス・ナレッジ～

サプライチェーン全体における在庫最適化を狙ったＳＣＭシステム構築、顧客価値の最大化を狙ったＣＲＭシステム構築が次世代情報処理システムの主役として取り上げられるようになってから数年が経過した。しかし、成功事例を耳にすることは少ない。なぜ、ＳＣＭシステム構築、ＣＲＭシステム構築は成功しないのだろうか？システムで扱う情報のタイプの異質性から失敗の本質に迫りたい。

ナレッジ・マネジメント（講演スライド）～知識経営と知識管理～

Ｃ社研修会(1999年11月)、Ｓ社研修会(2000年12月)講演資料

ナレッジ・マネジメント～知識経営と知識管理～

CSK Xpress 1999年10月号掲載
「ナレッジ・マネジメント」の概念についてわかりやすく解説する。

<中小企業の情報化＞

業務改善のためのIT化から経営革新のためのIT利活用へ～中小企業IT化推進計画Ⅱの概要と課題～

同友館「企業診断」2004年6月号掲載(2004年5月）
平成16年3月に中小企業庁から中小企業IT化推進計画Ⅱが発表された。今後の中小企業のIT化の方向性を探る上で、非常に有益なものである。ここでは、中小企業IT化推進計画Ⅱの概要と計画を実現するための課題を検討してみることにする。

多品種少量・短納期生産を実現を支援するＥＤＩ～電子機器業界における資材ＥＤＩの構築・運用事例～

同友館「企業診断」1999年5月号掲載
製造業のなかでも、電子機器業界は調達リードタイムの短縮や受発注処理の合理化を目的に、ＥＤＩ（Electronic Data Interchange）に対して早くから取り組んだ業界である。この電子機器業界のＥＤＩ事例を紹介することにより、中小企業が既存のネットワークに参加する上での留意点を探る。

中小企業の情報ネットワーク化に応える今後の課題

中小企業診断協会(1998年9月）講演資料
ネットワーク時代における中小企業が対応しなければならないキーワードに関して論述する。

<コンサルタント＞

コンサルタントの使い方を提言する

日経コンピュータ2003年7月14日号　コラム「直言・進言」掲載

コンサルタントはなぜ批判されるのか

コンピュータ専門雑誌の記事の中で、情報化企画を行うコンサルタントに対する批判が目につく。同じ仕事で生きているものの一人として、その内容は誤りだとは言わない。しかし、起きている現象だけを捉えた批判はゴシップ記事としての価値しかなく、コンサルタント自身やこれを利用するユーザ企業にとって、何ら価値がない。ここでは、取り上げられているコンサルタント批判の本質を明らかにし、その原因を追求したうえで、ユーザ企業がコンサルタントを活用する場合の留意点およびコンサルティング業界の取り組むべき課題を述べることにする。

現状分析はコンサルタントのスキルを測る試金石

ITコンサルタントの主たる業務は、情報化企画の立案である。その中でも、現状分析が最も重要作業であり、コンサルタントのスキルが測られる場である。

ＩＴコーディネータ

CSK Xpress 2000年11月号掲載
企業の戦略的情報化投資を適切にサポートする新しい人材像として期待されるITコーディネータ。ITコーディネータの人材像や取り巻く環境を考察し、その力を十分発揮し、日本のIT革命に貢献するための必要な要件を提言する。

<情報産業史＞

静岡産業大学経営学部教材(2003、2004年）

情報産業史で何を学ぶのか
巨人と５人の小人達
巨人と戦う国産コンピュータ
ミニコンピュータで巨人に挑戦
マイコンとワークステーション
パソコンの波をつかんだ企業と見誤った企業
日本におけるパソコンを巡る戦い
オープンシステムとダウンサイジング
苦境に陥る巨人
日本のソフトウェア産業の変遷
ブラウザ戦争
インターネットの普及と情報産業の拡大

<情報産業論>

筑波研究学園専門学校　特別講座産業概論教材

＜戦略的人財育成＞

連載 ＩＴＳＳはなぜ生かされていないのか

連載 情報サービス産業におけるキャリア体系の必要性とITスキル標準の限界

連載 PMとコンサルタントは育ちが違う

連載 情報システム部のリバイバルプラン