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●平成XX年１０月４日＝【カス通信】 司法試験に「教養選択科目」復活の兆し
司法試験の試験科目が、今年から両訴必修へと変更され、既に実施されているわけであるが、かねてから「法律家に必須とされる幅広い教養が、我が国の司法試験受験生には不足しているのではないか。」「法律などは、しょせん単なる枠組みにしか過ぎない。その枠組みに命を吹き込むのは教養の力である。」「受験生の負担軽減よりむしろ、かつての教養選択科目を復活させるべきなのではないか。」などの声が、政界・財界だけでなく、法曹界の内部関係者からも出てきていた。
これを受けて、司法制度改革審議会では、法曹人口の増加ばかりに目を向け、法曹となる者の「質」を軽視してきたこれまでの姿勢を改めるべく、その第一弾として「司法試験・教養選択科目復活」に向けての動きが、にわかに慌ただしく始めている。
信頼できる法務省筋によると、３年後をめどに現在の両訴必修を廃止し、訴訟法を最低１科目選択、残りを新設される「教養選択科目」から１科目選択するという形式に再度変更する模様であるという。気になる「教養選択科目」の内容であるが、国際的な視野と、庶民の視点を併せ持つ人材を見極めることのできる分野を中心に、かつ、試験の性格上、「法制度に関するもの」であることを条件に検討されている。
現在候補に上がっているものを見ても、『日米安保条約』『迷惑防止条例』『青少年保護育成条例』『ハムラビ法典』『十二表法』『お座敷礼儀作法』『北朝鮮憲法』『超・整理法』『皇室典範』『軽犯罪法』『下水道法』『競馬法』『カワイイ女の子をゲットできる９９の方法』『大川隆法』など、バラエティーに富んだラインナップとなっている。
しかし、幸○の科学より、「『大川隆法』は、選択科目でなく必修にすべき」とのFAXが届くなど、様々な団体からの圧力がかかったり、また、「そもそもこんなもん、誰も選択したがらないのではないか。」という根本問題にも直面しており、議論は難航している。
●平成XX年１０月２５日＝【APP通信】 『世界三大スープ条約』交渉決裂か？
「世界三大スープ条約の制定」を主要議題とした先週末の緊急サミット召集を受け、当事国首脳が集結し、現在も会議が続行中の沖縄・万国津梁館であるが、ホスト国である日本・モリ首相の奮闘ぶりも空しく、早くも交渉が決裂しそうな模様である。
従来から、世界三大スープといえば、「コンソメ」「フカヒレ」「トムヤムクン」の３つを挙げるのが通説であるが、「ボルシチ」や「ブイヤベース」を加えるという有力説も台頭しており、何かとトラブルの絶えなかった本称号の明確化と普遍化を図るのがこの条約の狙い。
ホスト国として名乗りを上げた日本のモリ首相も、世界三大スープに「味噌汁」を加えるべきという、去る７月に行われた国民投票の結果を反映させるべく、日本人の期待を一身に背負って交渉の席に着いているという経緯がある。国民が長年抱き続けてきたこの夢が実現すれば、モリ政権も当分の間は安泰といえよう。
しかし、それ以上に各国首脳の意気込みは並々ならぬものがあり、「トムヤムクン支持」のタイ王国・チュアン首相は、仮にトムヤムクンが世界三大スープの座から陥落することがあれば、罰としてムエタイ選手からハイキックを受けることが議会で可決されており、背水の陣で臨んでいる。一方、「コンソメスープ支持」のフランス・シラク大統領は、王座陥落の際には更なる核兵器配備の強化・地下核実験の推進を表明しており、また、怒らせたら怖い「フカヒレスープ支持」の中国・江沢民国家主席の動向に、台湾国民の未来がかかっている点も注目される。
「ボルシチ支持」のロシア・プーチン大統領も、早い時期から世界各地にスパイを送り込み、味くらべをさせていることが当通信社の記者の取材で分かっている。今回は、おろし立ての柔道着で会議に臨んでいる大統領。昨日、一流シェフの手によるボルシチをマスコミ記者らに振る舞った際に付いたと思われる、柔道着の襟元にくっきりと浮かび上がった茶褐色のシミが気になるが、そんな微笑ましいエピソードさえも、大統領の気合いの入れようが半端でないことを雄弁に物語っている。
さらに、サミット直前になって、「クラムチャウダー」を候補に挙げるべく、アメリカ合衆国も参加を表明し、この最後の大仕事に向けて準備に余念がなかったクリントン大統領。だが、この時点で、既に第三次世界大戦への突入が秒読み段階に入っているとみる専門家もある。
加えて、韓国・金大中大統領と北朝鮮・金正日総書記が、「サムゲタン」の立候補を南北同時に表明している。この「世界三大スープ条約」をめぐり、国際的に一触即発ともいえる状況の中、この二国の融和が急速に進行しているのも皮肉なことだ。
そんな各国首脳の思惑が渦巻く中、交渉決裂の火種となったのが、我らがモリ首相の「カレーはスープではない」という失言劇。これを受けたインド・バジパイ首相が軍に対して、パキスタンから日本・東京の首相官邸へと、核ミサイルの照準を変更する命令を下したことは言うまでもない。