新在来工法

　1995年、阪神大震災のとき、在来軸組工法の家屋の倒壊が数多くありました。

　その多くは、昭和55年までの耐震基準が見直される以前の建物が目立ちましたが、２×４や鉄骨プレファブ住宅などと比較し、耐震性に弱点があるかのように言われました。
　確かに、旧来の在来軸組みの建物には筋交いなども少なく、あっても配置バランスや取付け方法に、問題がある建物も多くありました。また土壁などの場合、筋交いはなく土壁の面剛性で耐震性を保っていますが充分なのではありませんでした。
　
　震災から１０年以上経過しましたが、その間に建築の技術も大きく変わりました。
木造在来の耐震性としては以前から室蘭工業大学の鎌田助教授が提唱した｢新在来工法｣があります。
これは軸組工法と２×４工法の優れた部分を併せた工法です。別名｢軸組パネル工法｣とも言います。
　
　建物外周部は、全て構造用合板で覆い筋交いがなくても、それ以上に剛性が得られ、バラツキをなくします。内部は床面の下地を先行し間仕切りを後から施工します。そうすることで床が連続して水平剛性もあり火打梁などが必要なくなります。また間仕切壁内の空気の流通経路を遮断します。

このように、新在来工法は耐震性に有利なばかりでなく、高気密・高断熱にも非常に有利な工法として是非お奨めいたします。





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福祉住環境コーディネーター

　今、日本は急速に高齢化が進んでおり、やがて2050年には65歳以上の高齢者が日本全体人口の3分の1になる見込みです。そんな近い将来を見定め、平成９年に介護保険法が制定されました。
　平成11年に、それに呼応してノーマライゼションの理念から、高齢者が安心して自立した生活が出来る環境を整備する必要性が急務とされました。そこに福祉住環境コーディネーターの制度が確立しました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　今の日本の住宅は、バリヤフリーといった面では大分改善はされてきていますが、それでも10年くらい前までの住宅は、高齢者が自立して住める環境としては充分なものではありませんでした。

　たとえば車椅子を利用するための廊下の巾、浴室・トイレなどの広さの問題、一人徒歩で移動できるための障害である、床の段差・手すりの不足など、その他さまざまな問題点があります。

要介護の程度や、疾患の内容や程度により問題点を的確に把握し、現況をいかに整備改善するかは、非常に重要なことです。

私ども福祉住環境コーディネーターは福祉・医療・建築の相互で情報・技術・経験を共有し、高齢者や障害者の満足できるような住環境を整備しています。

また、お年寄りがおられる、ご家庭の新築工事や、増築工事などにも、このスキルは充分は発揮できます。