Diagnosis Procedure Combinationの略です。診断群分類と呼ばれています。
「医師の診断（Diagnosis）」＋「診療行為（Procedure）」＋「組合せ（Combination）」で分類されることからＤＰＣとなったそうです。
「アメリカのDRG（Diagnosis Related Group）制度とは違うぞ。」ということで、区別するためにＤＰＣという名称になったとも。ちなみにＤＲＧ方式を導入している国には、アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・韓国などがあり、日本だけ導入しているわけではないです。
例えば、東京都と沖縄県には確かに医療格差が存在しますが、これを客観的に評価する方法はＤＰＣ開発以前にはありませんでした。（ただし、診療報酬等からの実績医療費と地域格差は分かっていました。）地域格差は高齢者の割合で当然変化します。しかし、これだけでは医療機関による格差は見えてきません。
このように日本には適正な医療費を算出したり、医療の質を客観的に評価できるデータがなく、さらに施設間の比較のためのツールもなかったのです。
そのため全国共通の客観的評価ができるツールとして、診断群分類は導入されたというのが開発の背景と言われています。
ＤＰＣは個別の疾患における医療資源投入量の医療機関の格差を評価できるツールとして利用されています。また、国の医療費の予算の把握にも役立ち、ＤＰＣによる包括支払い制度により過剰な医療資源の投入を防ぐとも考えられています。（ＤＰＣ導入による功罪は後日ＵＰします。）
ちなみに、ＤＲＧ/ＰＰＳ試行前後にこは、各医療団体で疾患ごとの調査が行われ、医療の質を評価しようとしていた事もありました。現在でもやっているところもありますね。
簡単にＤＰＣの歴史を書きます。かなりアバウトに書いてますのでご了承ください。
| 1998年11月 |
診断群分類第1版。ＩＣＤ-9を使用。
「急性期入院医療の定額払い方式の試行事業」が国立病院等10病院でスタートする。この時点では日本版ＤＲＧ／ＰＰＳでＤＰＣという名前はまだ付けられていません。さらに１入院による包括支払形式でした。九州では九州医療センターと諫早総合病院が参加しています。 |
| 2001年4月 |
診断群分類第2版。ＩＣＤ-10を使用。
この時から、「包括支払いをしない調査」に５４病院が参加していました。これらの病院はデータ提出のみの参加です。
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| 2002年７月 |
7〜10月まで特定機能病院を中心としたＤＰＣ基礎調査が行われる。ただし、この調査では包括支払いは行われていない。これで2003年からの特定機能病院のＤＰＣ導入の準備期間とも言われている。結局、間に合わないところが多く、スタートが遅れたところがあったことを思い出します・・・。 |
| 2003年4月 |
診断群分類第3版。
特定機能病院等８２病院での診断群分類による包括評価支払い開始。 ＤＰＣの始まりである。国立病院等１０病院の試行事業も続いていましたが、これはＤＰＣではなくＤＲＧです。 |
| 2003年7月 |
ＤＰＣ基礎調査。
7〜10月まで行われた。調査対象は、特定機能病院等だけではなく、国立・民間などの病院９２施設が参加しました。この９２施設の中で、一定基準を満たし、「ＤＰＣやりたい！」と手を上げた病院が翌年の試行的適用対象病院６２施設になりました。「手上げ」制という言葉が流行った気がします・・・。 |
| 2004年4月 |
診断群分類第4版。
このときより試行的適用対象病院６２施設が実際に包括支払いを行いだしました。ちなみに2001年の調査に参加していた病院で試行的適用対象病院になったのは約半分でした。単純に考えても、それだけＤＰＣを行うことは難しいという事が分かります。 |
| 2004年7月 |
またＤＰＣ調査・・・。
7〜10月に行われる。さらに５１施設の調査協力病院が新たに参加したということです。実際には１５１病院が調査協力病院として登録したそうですが、完全なデータを提出できたのは５１施設だったそうです・・・。 |
| 2005年7月 |
DPC導入の影響評価に係る調査。
7〜10月に行われました。調査協力病院は１４５施設と言われています。 |
「調査」に関しての私の少ない経験での感想は、「きつい・・・。」の一言です。特に初期の調査ではＤＰＣ（当時はＤＲＧ）への理解度も低かったので大変だったそうです。また回数を重ねるごとに調査項目は増えていき、診療情報管理士泣かせの原因となっています。これをバッチリやれる病院は本当に実力のある病院です。
