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◆◇◆ JAVA認定模試 ◆◇◆

インスタンスが生成できないクラス
abstract public final static private

32bit符号付整数
boolean byte integer long float

Objectクラスのメソッドでオブジェクトが同じかどうか調べる
String toString() Class getClass String getName() boolean equals(Object obj) Class getSuperclass()

Javaキーワードではないもの
const volatile transient new implement

Characterクラスに定義され、文字なら真を返すメソッド
boolean isDigit(char C) boolean isLetter(char C) boolean isLowerCase(char C) boolean isSpaceChar(char C) boolean isWhitespace(char C)


サイコロ 「更新」を押すと,新しい目が出る。

コンピュータ

キャッシュメモリcache memory

主記憶とCPUの間に置かれる処理の高速化を計るためのメモリ。CPUの演算速度に比べると、主記憶へのアクセス速度はかなり遅いので両者でデータのやりとりをすると、速度の遅い主記憶がボトルネックとなってしまい、CPUの速さが活かせない。そこで、その速度差を少しでも縮めるために、主記憶とCPUの間に小容量ながら動作が高速なキャッシュメモリを置く。頻繁に必要となるデータは、キャッシュメモリに置いておくことで、CPUは速度の遅い主記憶にアクセスする回数が少なくて済むので処理の高速化を計ることが可能。PCの主流は1次キャッシュ、2次キャッシュという形で、キャッシュメモリを2段階で搭載する。

ディスパッチャdispatcher

実行可能状態にあるプロセス(タスク)の中から、次に実行するべきプロセスを選ぶ、CPUを効率良く利用するためのプログラム。このように、複数のプロセスの中から実行すべきタスクを選ぶことをタスクスケジューリングtask schedulingと言う。

直接編成ファイル

レコードアドレスを指定することによって、処理対象となるレコードを指定することができる、任意のレコードを読み書きできるファイル編成。特定のレコードの追加、削除、変更を行うファイル、小規模なファイルに適している。媒体(記憶装置)の使用効率は悪い。磁気ディスク装置等、直接アクセスが可能な装置にしか作成できない。

データ検査

チェックディジット…データの誤りをチェックする方法。主に入力したコードの値の誤りを検出する。データからある一定の規則で得られた結果をデータの末尾に付加してチェックする。メジャーなものでは、バーコードに使用されるJANコード規格がある。

ニューメリックチェック…数字かどうか
シーケンスチェック…順番に並んでいるか
リミットチェック(レンジチェック)…範囲内にあるか
組合わせチェック…項目の組み合わせに矛盾がないか
バッチトータルチェック…手計算結果と同じか(意味のある項目で計算)
ハッシュトータルチェック…手計算結果と同じか(意味のない項目で計算)
バランスチェック…処理後、2項目以上の結果が同じ場合、それらの結果が等しいか
照合チェック…複数ファイルを照合し、該当データがあるかどうか
フォーマットチェック…決められた形式になっているか
カウントチェック…伝票などの枚数と入力件数が合ってるか
サイトチェック…目視検査
バリディティチェック…妥当性検査

演算

丸め誤差

値のある桁で丸め操作(四捨五入、切捨てや切り上げ)が行われることにより、それ以降の桁に誤差を含んでしまう現象。言語によって挙動は異なるが、整数型変数に少数点を含む値を代入しようとしたり、整数型変数と浮動小数点型変数を混在した演算を行った場合に発生する。プログラムは丸め誤差を考慮して設計されるべきだが、予期せぬ丸め誤差の発生は、多くの場合、システムの不具合につながる。

ハッシュ関数

ある値に対して特殊な計算を行うことで、元の値とは異なる一定長の値を得るための関数。ハッシュ関数は一方向関数なので、得られたハッシュ値から元のデータを再現することは不可能である。この性質を利用して、パスワードといった機密情報を保管する際にはデータをハッシュ化しておき、万が一データが第三者に渡っても、解読できない状態にすることができる。パスワードをハッシュ値に変換して登録しておき、認証時に入力されたパスワードをハッシュ関数で変換して比較する。機密情報の漏洩防止対策として暗号化も広く利用されているが、これは鍵さえ入手できれば復号できるので、狭義の暗号化とハッシュは別物と理解できる。

汎化Generalization

オブジェクト指向で抽象化を行うこと。数のオブジェクトに共通する性質に注目して抽象化することで、is-a 関係とも言われる。例えば、バスやトラックを汎化すると自動車になる。「バス is a 自動車」、「トラック is a 自動車」と言う関係である。

クラス間に共通する性質を抽出し、共通情報クラスを作った時に、上位クラスをスーパークラス、下位クラスをサブクラスと言う。is a 関係で見れば、「サブクラス is a スーパクラス」となる。サブクラスからスーパクラスを生成することを汎化Generalization、スーパクラスをサブクラスに分解することを特化specializationと言う。

ネットワーク

IPアドレスInternet Protocol Address

インターネットに接続されたコンピュータ1台ごとに割り振られた識別番号。この番号は、必ずインターネット上で重複しないように決められていて、IPアドレスを元にしてデータの送受信を行っている。現在使われているIPv4では、32ビットの整数値で表現される。しかし、0, 1を用いる2進法は分かりにくいため、32ビットのIPアドレスを8ビットずつ4つの組に分けて、その間にピリオドを入れて表現する。IPアドレスは、所属するネットワークを表すネットワーク部とホスト(ネットワークに接続されたコンピュータ)を表すホスト部で構成される。ネットワークアドレスは、ネットワークを一意に識別するためのアドレス。

サブネットマスク

大きなIPアドレス空間を分割して管理するためのデータ。IPアドレスと同様、32ビットのデータで表現される。例えば、255.255.255.248というサブネットマスクを 2進数で表現すると、先頭から29ビット目までが1、残りの 3ビットが0になる。先頭から続く1の部分が、そのコンピュータに与えられたIPアドレスのうち、ネットワークアドレス部がどこまでであるかを示す。残りの3ビットが、そのネットワークアドレスに属するIPアドレス数を表す。

データリンク層

物理層が提供するビット列の伝送機能を利用して、隣接するノード間でトランスペアレント(透過的)で高信頼のデータ伝送を実現する。トランスペアレントとはいかなるパターンのデータもそのままの形で送ることを指す(小野欽司・OSIプロトコル絵とき読本改訂増補版(オーム社1989)58)。

通信

回線交換サービス

ダイアルなどによって発信側と着信側との間に通信路を確立し、データ交換を行う通信方式。多くの家庭に設置されている加入電話サービスは代表的な回線交換サービスの一つ。回線交換サービスは広く利用されている通信方式であるため、外部からのリモートアクセスの通信経路にする場合がある。これはダイアルという簡単な方法で通信路が確立できてしまうので、セキュリティには十分対策を練る必要がある。その対策の一つに、コールバックがある。

コールバックは、公衆回線などで接続対象のホストに着信があった場合、そのままデータ通信はせずに一度回線を切断して、あらかじめ登録されている呼出番号で利用者(リモートホスト)を呼び直す方法。どこからホストを呼び出しても、必ず一定の番号を呼び直すため、ホストは正規のリモートホストとのみ通信経路を確立できる。公衆回線を使用するデータ通信としては、セキュリティは非常に高い。

ブルートゥースBluetooth

PC や携帯電話、周辺機器(プリンタ)を2.4GHz帯の無線で接続するための技術。消費電力が小さく、10m程度の距離を1Mbpsの速度で通信できる。接続コードを使用せずに、手元のパソコンから、低いパーティションで隔てられた隣のパソコンヘ画像ファイルを転送可能。登場時から携帯電話での利用が期待されていたがコストの問題で、携帯電話では赤外線を用いたものが主流。ただ、赤外線は指向性を持っているので、通信を行う時には正しい方向に向けないと通信できないが、Bluetoothは指向性を持たないため、間に障害物があっても通信可能。

Digital Service Unit, DSU

デジタル回線終端装置。ISDN網に接続するための終端装置。DSUの役割をOSI 7階層に当てはめれば、最も低位の階層であるレイヤ1に相当する。レイヤ1での保守機能、モニタリング、タイミング調整、電力転送、レイヤ1の多重化、インターフェイスの終端機能を実現する。電話回線を一般のアナログ回線からISDNに変更すると、DSUとTA(ターミナル・アダプター)が必要になる。一般家庭の場合、最近ではTAやルータに内蔵されているものが使われることが多く、単体ではあまり使われない。

コンテンションcontention方式

ポイント・ツー・ポイント接続で用いられ、それぞれのコンピュータが対等であり、必要に応じて相手コンピュータを呼び出し、通信を確立させる方式。先に送信要求を出して、制御権を得た端末がメッセージを送信できる制御方式。データの送信権を早い者勝ちで獲得する。

バックアップ

フルバックアップ方式は、毎回全てのデータをバックアップする方式。フルバックアップ方式では、毎回のバックアップ処理時間が長くなるが、復旧時は最新のバックアップを戻すだけでよいため、復旧時間を短縮できる。バックアップするデータ量が少なければ、運用が簡単なフルバックアップ方式がよい。

差分バックアップ方式は、フルバックアップしたバックアップからのデータ増分のみをバックアップしていく方式。差分バックアップ方式では、毎回のバックアップ処理時間が短くなるが、復旧時はまず最新のフルバックアップを戻し、更に順次差分バックアップを戻していかなければならないため、復旧時間が長くなる。データ量が多く、バックアップ時間も取りにくいシステムであれば、差分バックアップ方式を検討するのがよい。

差分バックアップ方式だけでは、障害復旧はできない。ある時点でのフルバックアップが必要になる。両方式の交互運用も可能。それぞれの特徴を活かし、業務処理の少ない日曜日はフルバックアップ、それ以外の日は差分バックアップ、という運用もできる。

バックアップスタンバイ構成

技術がいかに進歩しようとも、壊れないハードウェアを設計することはできない。絶対安全と嘯くのは技術者としてあるまじき姿勢である。特にHDは消耗品である。いつ壊れてもおかしくない。いかなる対策を行ったとしても障害は発生してしまう。信頼性向上(冗長)技術により、HW障害が起きた時も慌てることなく、対応が可能になる。

ホットスタンバイ

主系と全く同じ業務システムを最初から待機系でも起動しておき、主系の障害を検知すると直ちに自動的に待機系に切りかえられ処理を続行する方式。常に同じ作業をしており、メモリ・ディスクの内容全て一致している。障害が発生したときの予備機への切り替え時間を大幅に短縮できる。クラスタであることを意識したソフトウェアが必要。汎用機で実現されていた、デュアルシステム/デュプレックスシステムの形態。

ウォームスタンバイ

待機系にはOSは立ち上げてあるが、業務システムは立ち上げておらず、障害を検知すると業務システムを立ち上げて待機系に切り替えて処理を続行する方式。ホットスタンバイ方式に比べサーバの切替え時間が長い。上位のミドルウェアやAPが、クラスタであることを意識する必要はない。

コールドスタンバイ

待機系は立ち上げておらず、主系に障害が発生するとOSのロードや業務システムを立ち上げてシステムを切り替える方式。切替えられるまでバックアッププロセスは休止状態である。そのため、永久記憶媒体に記録されない処理中のものは失われる。又、立ち上げ処理と回復処理に時間がかかり、MTTRは長い。

デバイス

CCD(Charge Coupled Device)

電荷結合素子。デジタルカメラのイメージセンサデバイスとして用いられている。他には、CMOS(Complementary Metal Oxide Semiconductor)がある。カメラ付き携帯もCCDやCMOSを利用している。CCDはCMOSに比べ、光に対する感度が非常に良い。そのためCCDではノイズがほとんど発生しない。従ってCCDはCMOSよりも一般的に画質が良い。しかしCMOSに比べ消費電力が大きいという欠点がある。

デジタル・アコースティック・ピアノ「Yamaha Disklavier」

電子的に録音されたピアノ音楽をディスケットから、またはパソコンから直接演奏する。オーディオ・テープによる録音と異なり、元の演奏を忠実に再現する。ピアニストの演奏をコンピューターに、または直接ディスクに録音して、その場で再生できる。本製品により、個人が録音した曲をインターネットで選択できるようになれば、市場規模は巨大になる。加えて本格的に製品化する前に曲の人気調査を実施できる。

情報システム、経営

TCO(Total Cost of Ownership)

情報システム(HW/SW)について、導入から維持管理(運用・保守・教育)に至るまでの費用の総和である。「情報システムの企画・計画・購買・開発・導入・保守・運用・使用に要する全てのコストをクライアント当りに置き換えた額を意味し、IT資産の購入・維持に要する直接的支出だけでなく、技術の修得、システムの維持・管理・利用を可能にするための人件費も視野にいれた、総合的なコスト」(ビル・カーウィン(ガートナー))。日本では分散環境の運用管理にかかるコストの意でも用いられる。近時は導入費用と導入した後の管理やメンテナンスコストの逆転現象が生じている。

リスク分析

全てのリスクに対応することはできないので、損失額と発生確率を予想し、リスクの大きさに従って優先順位を付ける。優先順位から実際に対策を取るものを選択し、実行することは時間と費用に限りがある中では有効な方法とされる。