電力会社がなぜ水力から火力に変わったかといえば、所詮量 的な問題とコストにある。それを正面から論ずべきである。
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Ａ ；筆者所見（Ｈ．１０．１．２０）
私のＨＰの原点は第一テーマの図−３.２と第三テーマの図−２である。
戦後日本は重厚長大産業を支え高度経済成長を遂げるため、原料を輸入し製品を輸出する政策をとり成功した。その一つとしてエネルギーは８５％を輸入に依存することとなった。当然電力も大容量高温高圧の技術進歩もあって、大量の安価な石油に頼ったのは必然の勢いであつた訳である。しかし現在は将来の石油枯渇、大気汚染を恐れる事情から原子力に脱皮する方針にかわつている。その原子力も難しい状況にあると言われる。
日本国内はもともと資源の乏しい国で、かつて年７０００万トンの生産を誇った石炭も堀尽くされ、包蔵水力も７０％開発（再生可能資源だからそのまま現在も稼働し、石炭換算で５０００万トン相当を発電している）してしまった。そこで８５％も依存している海外のエネルギー事情に目を向けてみようと言うのがこのＨＰの趣旨である。
ところが、日本国内の有識者達は海外の水力事情も日本国内と同じだと錯覚しているように思われる。ゲーテの詩に「目は天に、足は地に」と言うのがあったように思うが、空理空論にならないよう、いろいろ出典から数字を明らかにして将来を展望し、識者の理解を得たいと言うのがこのＨＰだと思っている。
わかり易く結論を示すために、中間を省いてグラフを書くと次のようになる。
このグラフは第一テーマの図−３．２（再生可能ケース）をベースに２１００年に水・原子力をそれぞれ約５倍の１０兆Kwhと仮定した場合を示す。また電力化率は１９９０年３３％、２１００年は４５％を仮定した。また世界平均で１０００Kwh＝０．２４トン（石油換算）と仮定。
その他は石油（２０５０年枯渇）、天然ガス（２１００年枯渇）、新エネルギー、石炭が占めている。
従って２１００年時点では総世界一次エネルギーは石油換算で２０１．５億トンとなり、そのうち水力・原子力それぞれ１２％で計２４％、新エネルギー３４％、石炭４２％となる。
総電力量から見ると、２１００年では９０億トンで水力・原子力それぞれ２６．４％で計５２．８％を占め、火力他は４７．２％となっている。
総エネルギー合計で見た場合と電力合計で見た場合の水・原子力の比率をつぎの表に示す。
資源構成比率％ 項 目 水力 原子力 新エネ 石油 天然ガス 石炭 総エネルギー合計 備考 １９９０ ６．６ ６．２ ０ ３８ ２１．２ ２８ １００（８２．９億トン） 共通 ２１００ １２ １２ ３４ ０ ０ ４２ １００（２０１億トン） 筆者案 ２１００ ５ ３ ４２．５ ０ ０ ４９．５ １００（２０１億トン） 原案
内、電力構成比率％ 項目 水力 原子力 火力他 電力計 電力化率 備考 1900 19.8 18.7 61.5 １００ （２７．４億トン） ３３ ％ 共通 2100 26.4 26.4 47.2 １００ （９０．１億トン） ４５ ％ 筆者案 2100 10.5 7.5 82 １００ （９０．１億トン） ４５ ％ 原案
原案即ち日本エネルギー経済研究所の案は水・原子力をあまりにも低く評価しすぎている。筆者案の水力１０兆Kwhと言うのは世界の包蔵水力１４兆Kwhの７０％であるから余り非常識な数字ではない。既設分を引いた新規開発水力は黒四・佐久間クラスの水力を約７０００箇所、同じく原子力は約１３００基の新規開発に相当する。開発の数量もさることながら、困難さもどちらも同じくらい大変な事で、水力はどうでもよいと言う訳にはいかないだろう。 C-3の８参照
それにしても、２１００年にも必要とされる新エネルギーや石炭の巨大な量をどうやって確保するつもりなのだろうか。それぞれ現在世界で消費している８２．９億トンにほぼ等しい莫大な数量だ。それぞれ専門分野の人たちが日夜真剣に研究されているものと信じている。
石炭は個体として利用する他に液体・気体エネルギーとして利用する必要がある言うのだが、このまま使用していけばば大気汚染が進ばかりでなく、２１００年時点で８８年の寿命しかない言うのでは回答にならないのではないか。新エネルギーはバイオマスに期待するところが大きいと言うが、余り活発な研究がなされているように見えない。
コストの面については、三峡発電所でも丸ごと負担しても発電原価４円／Kwh位で、まだまだ世界にはかなり易くて有利な地点がありそうだ。また超長期的に見ればこのHPの第三テーマに示すような水力独特のメリットがあると思われる。
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と言う観点から、１９６０年からＲ／Ｐ比率を表示している。これをグラフ化してみると左図のとおりとなる。
