日本の狂犬病は享保年間に長崎から初めて流行したことは、前記したとおりです。パスツールのワクチン法を用いた暴露免役治療が日本で初めて行われたのも皮肉なことに1895年の長崎でした。この頃、長崎では慢性的なな狂犬病の流行があったそうです。

　幕末から維新、明治初期にかけては、戊辰戦争のゴタゴタや社会的な混乱もあり、野犬がかなり増え、長崎だけでなくあちこちで流行していましたが、まだ全国規模の統計すら始まっておらず、本格的な対策は全く取られていない状況でした。この後も各地で狂犬病はくすぶり続けます。

　1896年（明治29年）になって獣疫予防法が施行され、狂犬病に罹った犬の頭数もこの翌年からようやく統計が取られるようになっていますが、人の統計が取られるようになるには、1912年（大正元年）まで待たなければなりません。上のグラフは統計が取られるようなった明治から昭和までの年次別の狂犬発病件数（頭数・人数）をグラフにしたものです（厚生労働省HP内の資料より作成）。犬と人に分けていますが、人の件数はグラフを見やすくするために10倍にしてあります。

　このグラフを見ていただくと、人、犬の発病が全く同じように発生していることが見て取れます。人と犬との関わりが如何に密接であるかを表しているのではないでしょうか。またもうひとつ重要なのは、狂犬病の発病率が社会情勢に大きく左右されている点です。政治経済の混乱が、野犬の増加や犬の管理不足へとつながり、狂犬病の流行を誘発している様子が分かると思います。

　時期ごとに見ていくと、明治時代では、ようやく予防対策の準備が始まった時期です。本格的な統計も取り始めたばかりなので、実際の被害数値は統計結果よりもはるかに大きかったのではないかと思います。大正時代に入ると狂犬病はますます猛威を振るうようになります。工業化と都市化の進行で人と犬との人口密度が高まったことも、都市部における狂犬病の流行につながっていったのではないでしょうか。特に関東大震災のあった年をはさんだ数年間は、日本の狂犬病史上、被害がピークに達した時期です。東京での被害が甚大であったことは言うまでもありません。

　昭和に入ってからは、戦時下における食糧事情などもあって、犬の頭数自体が激減したため、発生件数も減っていますが、やがて戦争末期から終戦を迎えると、その混乱を待っていたかのように再び狂犬病が流行します。いよいよ抜本的な防止策を迫られた日本政府は、GHQの勧めのもと、昭和25年（1950年）、狂犬病予防法を施行します。

　狂犬病予防法は、「狂犬病の発生を予防し、そのまん延を防止し、及びこれを撲滅することにより、公衆術生の向上及び公共の福祉の増進を図ることを目的」とされ（同法第1条）、 登録、予防注射、抑留、輸出入の際の検疫等が規定されました。それまでルーズであった管理体制の徹底を前面に出したと言えます。登録によって飼い主の特定、継続的な管理責任、野犬との区別化を図り、予防注射では病理的な予防及び蔓延防止を、抑留では野犬や野良犬の一掃を、そして輸出入では狂犬病を国内に入れないという狙いがそれぞれ窺えます。ちなみにワクチンの予防接種は、現在では年1回ですが、昭和60年４月までは、半年ごとの年2回が義務付けられていました。さらに翌年には、家畜伝染病予防法も施行され、狂犬病予防がより一層強化される体制がとられています。なお、狂犬病予防法には罰則もあり、登録（第４条）や予防接種（第５条）などを怠った場合、同法代２７条の罰則により、20万円以下の罰金が科せられます（平成10年改正）。

　こうした法整備による管理の徹底が功を奏し、享保年間から220年以上蔓延していた狂犬病は、狂犬病予防法の施行後わずか7年目にして撲滅を実現させました。昭和31年（1956年）の犬6頭、人1人の発病が最後の被害となり、その後狂犬病の被害は出ていません。ただし、昭和45年（1970年）にネパールを旅行中の男性が現地で犬に噛まれ、日本に帰国後発病した例が1件あります。